全日は日テレ、プライムはテレ朝がトップ

テレビ局の番組や局のメディア力のすう勢を推し量るのに、一番明確な指標が(世帯)視聴率。キー局における最新となる2021年3月期(2020年4月~2021年3月)における下期、そして通期の視聴率を確認する。

各種データはTBSホールディングス・決算説明会資料集ページ上で発表された「2021年3月期 決算資料」などからのもの。なお「キー局」と表現した場合、一般的にはNHKは含まれないが、よい機会でもあるので合わせてグラフに収める。

なお多くの局の発表資料ではここ数年の間に、HUT(世帯視聴率、Households Using Television)ではなくPUT(個人視聴率、Persons Using Television)を用いるようになったが、連続性を鑑み今記事では引き続きHUTを用いる。以後の記事内表記・グラフ内表記も断りがない限り「視聴率」は「世帯視聴率」を意味する。

↑ 主要局視聴率(週ベース、ビデオリサーチ、関東地区)(2021年3月期・下期)
↑ 主要局視聴率(週ベース、ビデオリサーチ、関東地区)(2021年3月期・下期)

↑ 主要局視聴率(週ベース、ビデオリサーチ、関東地区)(2021年3月期・通期)
↑ 主要局視聴率(週ベース、ビデオリサーチ、関東地区)(2021年3月期・通期)

テレビ東京は区分の上では在京キー局の5局に収められているものの、他の4局と比べれば放送エリアの問題や放送内容の特異性の都合上、視聴率で他局と比べて低めの値が出るのは、ある意味やむを得ない。その特異性を考慮し順位精査の際に除外すると、フジテレビが主要キー局では視聴率が一番低迷している。これは同年上期から変わらない。数年前まではフジテレビとTBSの立ち位置が逆だったことを思い返せば、フジテレビの凋落ぶりがよく分かる。ただしTBSもフジテレビとさほど変わらない値であることは否定できない。

視聴率が低迷しやすい昼間や深夜を除いていることから、全日と比べて高い視聴率が期待できるのがゴールデンタイム(19~22時)とプライムタイム(19~23時)。その時間帯で10%を切っているのは(テレビ東京以外では)、TBS、フジテレビ、NHK(プライムタイムのみ)。

今件で選択したテレビ局の中ではやや特異な動きを示しているのがNHK。他局と比べてゴールデンタイムとプライムタイムの差異が大きいのが目にとまる。ゴールデンタイムよりもプライムタイムの方が低いことから、22~23時の夜間における視聴率がとりわけ低く、平均値を下げてしまっているのが分かる。もっともこれは番組構成上、民放ではこの時間帯に番組のクライマックスや人気の高い番組が入ることが多いのに対し、NHKではそうとは限らないこともあり、仕方がない話ではある。

通期においてゴールデンタイムで視聴率動向を見るとトップは日本テレビ、次いでNHK、テレビ朝日、TBS、フジテレビの順。同じく通期においてプライムタイムで比較すると、トップにはテレビ朝日が付き、次いで日本テレビ、NHK、TBS、フジテレビが収まることになる。ゴールデンタイムとプライムタイムとの間で、各局の視聴率の順位に大きな違いはない。上位陣が競り合っている程度。

他方、それぞれの局のゴールデンタイムとプライムタイムの視聴率を比較すると、おおよその局でプライムタイムの方が低い値を示しているが、TBSとテレビ朝日はプライムタイムの方が高い値となっている。これは22時から23時の時間帯で放送される番組の人気が影響を与えていると見てよい。具体的にはテレビ朝日ならば同局の「報道ステーション」がプライムタイムの値をけん引しているのだろう。

前年同期からの変化を確認

通期について視聴率の変移を前年同期比で表すと次の通りになる。比較対象は当然、前年の2020年3月期通期のもの。

↑ 主要局視聴率前年同期比(週ベース、ビデオリサーチ、関東地区、ppt)(2021年3月期・通期)
↑ 主要局視聴率前年同期比(週ベース、ビデオリサーチ、関東地区、ppt)(2021年3月期・通期)

全日ではNHK以外すべてプラスだが、ゴールデンタイムやプライムタイムではテレビ東京とNHKのみがプラス(テレビ朝日もプライムタイムはプラス)。新型コロナウイルス流行で生じた巣ごもり現象でテレビとの接触機会が増え、視聴率そのものは底上げされたものの、これまでは多数の人が視聴する時間帯としてテレビ局側も注力してエンタメ色の強い人気番組を放送しているゴールデンタイムやプライムタイムでは、おおよその局が視聴率を減らしてしまっている。他方、ゴールデンタイムやプライムタイムにもニュースや教養番組を放送することが多いテレビ東京やNHKでは、大きく視聴率を伸ばしている。

巣ごもり現象で生じたテレビ視聴の傾向の変化が、各テレビ局の視聴率の動きとなって表れたと解釈すれば、納得ができる結果ではある。テレビ朝日が「報道ステーション」の放送時間帯を含むプライムタイムでプラスを示しているのも、その仮説の裏付けとなるだろう。

各局の決算報告書や補足資料などを確認すると、現在進行期(2022年3月期)においても新型コロナウイルス流行の影響で経営的には厳しい状態が続くとする一方、番組制作費を上乗せする局が多々見られる。また比較的堅調だったインターネット部門や通販部門へのさらなる注力だけでなく、テレビ番組との連動性をこれまで以上に高める施策を打ち出す局も見受けられる。新型コロナウイルス流行という苦境が、テレビ番組・放送にどのような変化をもたらすのか。そしてその動きは視聴率にいかなる影響をおよぼすのだろうか。

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