世界全体でのパソコンとインターネット、世帯普及率はどれぐらいなのか(2020年公開版)

↑ パソコンは世界全体でどれほどまでに普及しているのか。(写真:アフロ)

国連の専門機関で無線通信や電気通信分野において、各国間の標準化と規制の確立を目的として設立運用されている国際電気通信連合(ITU:International Telecommunication Union)では、毎年加盟国の携帯電話やインターネットの普及率など、各種電気通信関連の統計データを更新・公開している。今回はその中から、「世界全体の世帯ベースでのパソコンやインターネットの普及率推移」の値を確認していく。

「パソコン普及率」「インターネット普及率」ともに、記事執筆時点で2019年分まで値の公開が確認できたので、その最新値も含めた経年推移をグラフとして作成する。

↑ パソコン普及率(世帯ベース)
↑ パソコン普及率(世帯ベース)
↑ インターネット普及率(自宅・世帯ベース)
↑ インターネット普及率(自宅・世帯ベース)

インターネットがまだ一般化していない、あるいは普及し始めた頃ならともかく、現在はパソコン≒インターネット端末と見なして問題はない。無意識のうちに「パソコン所有」を「インターネットを利用している」との意味で使っている人も多いはず。従って、パソコンを持つ世帯はほぼすべて、そのパソコンを使ってインターネットへのアクセスができることになる。また今件「インターネット普及率」は「自宅からのアクセス」を前提としている。そのため、職場や公共機関(例えば学校や図書館)でのインターネット利用は対象外となる。よって両者が近い値を示し、かつインターネット普及率が上になるのも当然の話。

これを見る限り、先進国ではパソコン経由のインターネットアクセスが相当率普及しているものの、新興国ではまだまだ少ない、3割台の世帯でしかないことが分かる。やはり社会的なインフラ整備が進んでいないことに加え、導入の上でのハードルの高さ(技術とコストの双方)が問題と思われる。

一方携帯電話の人口普及率を見ると、新興国でも高い値を示しており、とりわけ新興国ではコミュニケーションツールとして、携帯電話が重要視されていることが推定できる。なおこの携帯電話普及率は、携帯電話の「契約数」を数え、その上位国を並べたもの。SIMカードを使い分ける利用スタイルによって、一人で複数の契約をしている場合は延べ(件)数としてカウントされてしまうため、人口を超えた値(100%超え)を示す結果が出ている。

↑ 携帯電話普及率(契約数/人口)
↑ 携帯電話普及率(契約数/人口)

当然ながら携帯電話(フィーチャーフォン、マルチメディアフォン、スマートフォンのすべてを合わせたもの)の全部でインターネットアクセスができるわけではない。新興国ではむしろ少数派だろう。しかしながらSMSで知人などとの間でデジタルによる意思疎通は可能。さらに昨今では先進国に後追いする形で、新興国でも爆発的なスピードでスマートフォンが普及の動きを示しており、それに伴い携帯電話経由でインターネットにアクセスする人が増える可能性は多分にある。

機動力の高さでは携帯電話がはるかに上であること、その携帯電話の普及率が急上昇している状況を見るに、今後もパソコンや自宅経由のインターネット普及率は急カーブではなく、ゆるやかなカーブを描きながら上昇していくものと考えられる。固定電話のように、普及率が低下の方向にかじ取りをすることは無いだろう。

■関連記事:

【世界地域別インターネットの普及率などをグラフ化してみる(最新)】

【インターネットで使われている言語の普及率をグラフ化してみる(最新)】

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロではないプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「~」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。