小中高校生それぞれのスマホなどデジタル機器の利用実情をさぐる

↑ いまや小学生でもスマホを利用している姿を見かけるようになった。利用率の実情は(ペイレスイメージズ/アフロ)

インターネットの普及は大人だけでなく子供の間にも大きな変化をもたらしつつある。従来型携帯電話やスマートフォン、タブレット型端末に留まらず、携帯ゲーム機や据え置き型ゲーム機、さらにはテレビなどに至るまで、アクセスできる環境は広がりを見せ、子供達がインターネットの世界に触れる窓口を解放している。それでは今の子供達のうちどれほどが、それらのネット接続可能機器を利用しているのだろうか。今回は内閣府が2017年3月に確定報を発表した、「平成28年度青少年のインターネット利用環境実態調査結果」(※)を元に、その実情を確認していく。

次に示すのは小中高校生それぞれの、インターネットへのアクセスが可能な端末の利用率。所有権を有していなくても回答には該当する。またインターネットにアクセスが可能な機種でもネットを利用しないよう保護者にさとされ止められていたり、ブロック機能で使えないような状態になっていても、今件回答に当てはまる利用には該当する(インターネットの利用率では無く、端末の利用率であることに注意)。例えば携帯ゲーム機はインターネットへのアクセスが可能なものの、その機能を使っていないことも多い。なお次以降のグラフは、グラフ間の比較もできるように、基本的に縦軸の仕切りは統一している。

まずは小学生。

↑ デジタル機器利用状況(2016年11月~12月、小学生)(複数回答)(インターネット利用の是非を問わず)
↑ デジタル機器利用状況(2016年11月~12月、小学生)(複数回答)(インターネット利用の是非を問わず)

携帯電話やパソコンなどの利用率は低く、ゲーム機周りの利用率が高め。ただし子供向け従来型携帯電話は高めで2割超え。これは多分に防犯用として持たせているものと考えられる。

他方ゲーム機では据え置き型が1/4強なのに対し、携帯ゲーム機が5割を超えており、現状のゲーム業界を象徴する値にも見える。またすでに1割以上がスマートフォンを利用しているのも確認できる。

タブレット型端末の利用率が据え置き型ゲーム機に迫る値を計上しているのも注目に値する。小学生では4人に1人近くがタブレット型端末を利用している計算になる。

続いて中学生。

↑ デジタル機器利用状況(2016年11月~12月、中学生)(複数回答)(インターネット利用の是非を問わず)
↑ デジタル機器利用状況(2016年11月~12月、中学生)(複数回答)(インターネット利用の是非を問わず)

小学生と比べるとゲーム機の保有率は下がり、その分携帯音楽プレイヤーが大きく伸びる。趣味娯楽として音楽視聴をする人が増えていることを表している。またスマートフォンの利用率も大きく伸び、中学生時点ですでに4割を超えている。パソコンではノートパソコンが19.0%、デスクトップパソコンが8.1%。タブレット型端末がノートパソコンを大きく追い抜くポジションにあるのが印象的。

最後に高校生。

↑ デジタル機器利用状況(2016年11月~12月、高校生)(複数回答)(インターネット利用の是非を問わず)
↑ デジタル機器利用状況(2016年11月~12月、高校生)(複数回答)(インターネット利用の是非を問わず)

スマートフォンの利用率がグンと伸び、9割台となっている。他方ゲーム機の利用率はさらに落ち込み、携帯音楽プレイヤーもわずかだが減少。パソコン系も伸びているが伸び方は鈍く、ノートパソコンでも3割に届かない。他方、タブレット型端末は値を落とし、1割強に留まる形となっている。

大よそこれらの流れから、インターネットに接続できる機種の利用状況は、小学生はゲーム機、中学生はゲーム機に加えてスマートフォンとタブレット型端末、高校生になるとスマートフォンがほぼ主流になる流れを示しているのが分かる。

ちなみにこれら機器の中で一番の注目を集めているスマートフォンに関し、一般のスマートフォン以外に格安スマホや子供向けスマホなども合わせて、包括的なスマートフォンとしての仕切り分けをした上での利用率を算出したのが次のグラフ。

↑ スマートフォン利用率(2016年)(全体比)(スマートフォン各種合わせて)
↑ スマートフォン利用率(2016年)(全体比)(スマートフォン各種合わせて)

各学校種類別の利用率は上記グラフと比べてやや上乗せされている理由は直上の説明の通り。男女別では小中高すべてにおいて女子の方が高い利用率を示している。防犯のために持たされている場合もあることや、女子の方が早熟でデジタル機器への興味関心も強い、さらにはインターネットなどのくちコミツールに敏感なのが原因だろう。

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※青少年のインターネット利用環境実態調査

直近年分は2016年11月5日から12月11日にかけ満10歳から満17歳までの青少年とその同居保護者それぞれ5000人に対し、調査員による個別面接聴取法(保護者は訪問配布訪問回収法)で行われたもの。時間の調整ができない場合のみウェブ調査法(保護者は加えて郵送回収法)を併用している。有効回答数は青少年が3284人(うちウェブ経由は108人)、保護者は3541人(うちウェブ経由は55人、郵送回収法は34人)。過去の調査もほぼ同様の様式で実施されている。