（写真撮影／桑田瑞穂）

2025年4月から省エネ基準への対応義務化が始めることなどもあり、改めて住まいの性能、とくに断熱性能や気密性能に注目が集まっています。そのような中、2010年とかなり早い時期に住人主導で竹山団地内、6棟の断熱改修工事に取り組んだのが、竹山16-2団地管理組合法人（神奈川県横浜市緑区）です。 どんな経緯で、どのように、どんな断熱改修工事を行ったのか、竹山16-2団地管理組合法人　事務局長の稲葉壮二（いなば・そうじ）さんにお話を聞きました。

築40年を契機に大規模改修工事を検討

2010年10月～2011年2月、約5カ月間をかけて断熱改修を行ったときの様子（画像提供／竹山16-2団地管理組合法人）

JR横浜線「鴨居」駅からバスで10分弱の場所にある、約3300戸を有する竹山団地。そのうちの3000戸ほどは分譲棟、残りは神奈川県住宅供給公社が管理する賃貸棟として、数棟ずつに分かれた管理組合が25もあり、それぞれの組合が建物や周辺の管理について検討や運営を行っているそう。この中でもいち早く断熱改修工事に取り組み、快適な生活を手に入れたのが、竹山16-2団地管理組合法人に属する6棟152世帯の住人たちです。

断熱改修を含む大規模改修工事の検討を始めた当初から組合の運営に携わる、竹山16-2団地管理組合法人　事務局長の稲葉壮二さん（写真撮影／桑田瑞穂）

竹山16-2団地の6棟が建てられたのは1971年。それから38年を経て、管理組合で断熱改修を含む大規模改修工事について稲葉さんたちが真剣に考えるようになったきっかけは、2007年に神奈川県住宅供給公社（以下、公社）から管理組合に管理が移管されたことでした。移管後も引き続き建物の管理業務を行っていた公社によって建物診断がなされたのですが、診断の結果、多くの不具合が指摘されました。そこで今後の修繕などについて住人主導で計画を立てていくことの必要性を感じた人たちが、理事会の専門委員会として、長期計画検討委員会（以下、検討委員会）を立ち上げたのです。 「建物診断では外壁にひび割れがある、サッシが開きにくくなっている、など多くの指摘がなされました。管理会社は管理・運営の主体を組合に移管した以上、具体的にどうするか、という話はしません。『仕方がない、自分たちで考えるしかないね』と腹をくくって検討を始めた形です」（稲葉さん、以下同） 第1期の検討委員会は、建て替えを強く主張する人との意見をまとめることができず、検討委員会が解散したこともあったそう。けれども2008年には専門知識や興味のある人を中心に検討委員会を再設置。費用面などから考えても「現在の建物で大規模修繕を行って長く住み続けることが大切で現実的だ」と一つひとつ具体的な内容を詰めていったのです。