断熱等級6の145平米の家「家中の温度差ゼロ」。災害時も活きる太陽光発電・蓄電池、IoT活用のスマートハウスなど工夫も満載 大阪府・Fさん夫妻【断熱新時代・住宅実例】
内装にかけるコストを機能性のためにシフト
Fさん夫妻が家を建てる前に購入していた車はPHEV(プラグインハイブリッド車)だった。そこで建築会社から提案があったのが太陽光発電システムと蓄電池システムの設置。 「仕事の関係先から薦められて購入した車でしたが、ちょうどガソリンで動くエンジンと、電気モーターを必要に応じて使い分けるハイブリッド車だったんです。なので、太陽光発電を搭載した住まいにして、蓄電池システムも設置して、電力を効率的に使いたいなと思いました」と夫。
妻も「最初はガスのパワーも魅力的だし、電気と両方使えるようにしようかと考えていました。でも、太陽光発電システムを導入してはどうかとのご提案をいただき、オール電化にして日々の光熱費を抑えるというのも魅力的だなと思ったんです」 Fさんが暮らす北摂エリアでは2018年に大規模な地震があり、ライフラインが一時停止した地区もあった。大雨や竜巻など思いもよらない災害が、いつどこで起こってもおかしくない昨今、そうしたことも性能の高い住まいを考える背景にあったのだろうか。 「私たちが住んでいた団地の被害はほぼなかったのですが、太陽光発電や蓄電池の提案を受けて、省エネや災害対策など将来的なことを見据えることの大切さは考えさせられました。後から手を加えられる内装にコストをかけることよりも、最初の段階でしっかりと考えておかなくてはいけない住まいの基本的な機能や性能にコストをかけるほうが、将来的に有意義だと感じました」
こうした経緯から、Fさんは断熱等性能等級6が標準仕様なうえに、さらに太陽光発電と蓄電池を搭載した省エネ効果の高い住宅を建てることになったという。 導入に際しての懸念点は初期費用の問題だったが、国や行政の補助金が使えるケースもある。 「太陽光発電装置や蓄電池の設置には少し初期投資がかかりますが、省エネ性能の高い住まいには補助金制度がいくつかあります。我が家は国のこどもエコ住まい支援事業(※)の補助金と行政のエコハウス補助金を利用しています。太陽光発電装置をつけたおかげで、光熱費は大体1ヶ月に3000~4000円程度です。自家消費が中心で、たまに買電もしますが、9000円くらいの売電収入がある月もあって、かなりの節約になっていますね」 太陽光発電装置や蓄電池は設置後のメンテナンスが必要になるというが、15年の保証期間もあり、安心して設置することができたという。 ※受付を終了しており、現在は「子育てエコホーム支援事業」が申請を受け付け中
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