提言タレントは未成年者であっても個人事業者です。しかし、特定の芸能プロダクションと専属契約を交わし、仕事内容を自身でコントロールをしにくいなど、その働き方に被雇用者の側面も少なくありません。加えて未成年者も多くいます。しかし、タレントを保護するための制度設計はあまりありません。 ジャニーズ性加害問題はこうした状況下で生じました。しかもテレビ局などメディア企業が退所タレントを干すなどし、間接的に芸能プロダクションの権力が増す構造に加担していました。 法整備がなく業界構造が変わらなければ、タレントのリスクも払拭されません。つまり、ジャニーズのような問題が起こる可能性は、現在も温存されています。 記事のなかで和田さんがちらっと労働組合の話をしていますが、大物タレントを中心に団結することも必要でしょう。芸能プロダクションの監督官庁を定め、届出制となることだけでも変化につながると考えます。
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コメンテータープロフィール
まつたにそういちろう／1974年生まれ、広島市出身。専門は文化社会学、社会情報学。映画、音楽、テレビ、ファッション、スポーツ、社会現象、ネットなど、文化やメディアについて執筆。著書に『ギャルと不思議ちゃん論：女の子たちの三十年戦争』（2012年）、『SMAPはなぜ解散したのか』（2017年）、共著に『ポスト〈カワイイ〉の文化社会学』（2017年）、『文化社会学の視座』（2008年）、『どこか〈問題化〉される若者たち』（2008年）など。現在、NHKラジオ第１『Nらじ』にレギュラー出演中。中央大学大学院文学研究科社会情報学専攻博士後期課程単位取得退学。 trickflesh@gmail.com
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