補足現在の原油価格をはじめとするエネルギー価格高騰は、日本の場合ウクライナ戦争や中東での戦争などの影響で上がっているわけではなく、ほぼ為替要因であがったと言っても過言ではありません。燃料に対する補助金や為替介入で一時しのぎをしてもお金がいくらあっても足りませんし、資本流出するだけです。住宅ローンや中小企業への影響はあると思いますが、これまでのゼロ金利が異常だったわけで、日銀は覚悟をもって適切なタイミングでの利上げを執行して、グローバルなバランスをとる方向かと思います。
同じ記事に対する他のコメンテーターコメント
コメンテータープロフィール
大場紀章 （おおば・のりあき） – 1979年生まれ。京都大学理学研究科修士課程修了。同博士課程退学。民間シンクタンク勤務を歴て現職。株式会社JDSCフェロー。専門は、化石燃料供給、エネルギー安全保障、次世代自動車技術、物性物理学。著書に『シェール革命―経済動向から開発・生産・石油化学』（共著、エヌ・ティー・エス）、『コロナ後を襲う世界７大危機 石油・メタル・食糧・気候の危機が世界経済と人類を脅かす』（共著、NextPublishing Authors Press）等
関連リンク（外部サイト）
