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森田浩之

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冬季五輪の札幌招致について、地元の北海道新聞が厳しい世論調査結果を公表した。だが、メディアの仕事はここからだ。「札幌2030」に対して強固な反対の論陣を張り、招致を断念させなくてはならない。 一昨年の東京五輪の開催をめぐって、主要メディアは批判的な報道をほとんどしなかった。招致演説で安倍首相が福島第一原発の状況について嘘をつき、その後も不祥事が相次いだのに、開催の見直しを主張しなかった。コロナ禍も手伝い、世論調査で「中止・延期すべき」という回答が8割に達しても何も言わなかった。市民の声をすくい上げるという仕事を怠った。 東京五輪は閉幕後に贈収賄事件が発覚し、大疑獄に発展している。この五輪が「スキャンダルの百貨店」と化したことについて、メディアの責任は無限大に重い。 これを大きな教訓として、メディアは「札幌2030」に大きなNOを突きつけなくてはならない。それがメディアの仕事だからだ。

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  • 三牧聖子

    同志社大学大学院グローバル・スタディーズ研究科准教授

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コメンテータープロフィール

メディアやスポーツ、さらにはこの両者の関係を中心テーマとして執筆している。NHK記者、『Newsweek日本版』副編集長を経てフリーランスに。早稲田大学政治経済学部卒、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)メディア学修士。著書に『メディアスポーツ解体』『スポーツニュースは恐い』、訳書にサイモン・クーパーほか『「ジャパン」はなぜ負けるのか──経済学が解明するサッカーの不条理』、コリン・ジョイス『新「ニッポン社会」入門』などがある。

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