コロナ禍に終わりが見えない。多くの地域に緊急事態宣言が出され、市民生活が大きく制限されている。飲食店は午後８時で閉まり、アルコールは終日提供できない。予定されていたイベントの多くが、残念なことに中止を余儀なくされた。若い世代もあおりを受け、学校では対面授業に制約がかかり、学校行事や部活動が大幅に縮小されている。

そんななか、東京五輪だけが特別扱いされていると多くの人が思っている。このコロナ禍のなかで、数万人の選手と関係者を海外から受け入れて大会を実施することに、ほぼためらいなくゴーサインが下っている。極めて異常な事態だ。

だが、それに輪をかけて異常なことがある。日本の主流メディアがこの状況を、まったくと言っていいほど批判しないのだ。

五輪の開幕予定日まで２カ月を切った。メディアがこのままどっちつかずの態度をとりつづけ、国民の７〜８割が今夏の開催に反対する大会が幕を開けることを許したら──さらには、その影響で新型コロナウイルスの感染爆発という状況になったなら──それはメディアの取り返しのつかない失態だ。日本のメディア史に大きな汚点を残すことになるだろう。

「アジェンダ・セッティング」ができていない

最大の問題は、主流メディアが東京五輪開催の是非について、自らの立場を明確にしていないことだ。

最新の世論調査では市民の７〜８割が今夏の開催に反対しており、ツイッターは政府や組織委員会やIOC（国際オリンピック委員会）への批判にあふれている。だが主流メディアはそうした状況について、開かれた議論を展開するイニシアチブをとろうという姿勢を見せない。いったいなぜなのか。

東京五輪開催の是非が国民的な議論のテーマになってから長い時間がたつが、これまでメディアはただ「起きたこと」を伝えるだけだった。開催に反対する市民の声を代弁して、「五輪は中止すべき」と主張することなどなかった。これでは７〜８割の市民の意見を無視しているとみなされても仕方がない。

逆に言えば、もしも「五輪は開催すべき」と信じる主流メディアがあるのなら、そう主張してもらってもかまわないのだが、開催賛成論を唱えるメディアがあるわけでもない。

東京五輪開催問題について、メディアはその重要な働きと想定されている「アジェンダ・セッティング（議題設定）」の機能を放棄しているのだ。いま何が重要な問題（アジェンダ）なのかを、受け手に向けて設定（セッティング）できないなら、メディアの基本的な責務を放り出しているとみられてしまう。それは健全なジャーナリズムではない。

外国メディアの報道は細かく紹介するが

だが自らの意見は明らかにしない日本の主流メディアが、なぜか熱心に取り組んでいることがある。外国メディアが東京五輪開催に否定的な報道をしたことを、逐一伝えるのだ。

アメリカのニューヨーク・タイムズやワシントン・ポスト、ロサンゼルス・タイムズ、イギリスのガーディアンやタイムズ、フランスのリベラシオン……。世界の一流紙は東京五輪について、こぞって「中止すべき」と主張する記事やコラムを掲載した。

世界の一流紙はエッジの効いた批判をする。ニューヨーク・タイムズは東京五輪が「３週間の一大感染イベントになる」と書き、ワシントン・ポストはIOCのトーマス・バッハ会長を「ぼったくり男爵」と揶揄した。

こうした外国メディアの報道を、日本の主流メディアはきちんと伝える。しかし、自らの立場は明らかにしない。

自分たちの意見は言えないから外国メディアの報道に頼るという日本メディアのお得意の手法を、私は「黒船ジャーナリズム」と呼んでいる。ただし東京五輪の開催問題について、外国メディアの懐疑論・反対論は積極的に紹介しながら自分たちの意見は明らかにしない本当の理由はわからない。

ひとつ確かなのは、「米紙ニューヨーク・タイムズは東京五輪の開催問題について……」という記事は、もう読み飽きたということだ。

IOC要人の重大発言にも何も言わず

ここ数日でIOCの要人たちから東京五輪開催の可否にかかわる発言が相次ぎ、大きな注目を集めた。

５月21日にはジョン・コーツ調整委員長（副会長）が、東京に緊急事態宣言が出されている状況下でも五輪は開催できるという見解を示した。

コーツは緊急事態宣言下でも大会を安全に開催できる根拠として、先ごろ外国選手も参加して行われたテスト大会の成功を挙げた。「緊急事態宣言の下で５競技のテスト大会が行われた。最悪の状況を想定して行われて成功している。（「宣言下でも開催するのか」という問いへの）答えはイエスだ」と、コーツは語った。

五輪のマラソンが行われる札幌では、テスト大会が５月５日に行われた直後から感染状況が爆発的に悪化している。本番を見据えたコロナ対策が施され、沿道での応援の自粛も呼びかけられたが、それでも感染拡大に拍車をかけた可能性が高い。

コーツの発言はこうした点を考慮していない。おそらく彼の耳には、札幌の詳細な状況までは入っていないだろう。それでも日本の主流メディアはコーツの言葉をただ伝えるだけで、論評や批判を加えない。

翌22日にはトーマス・バッハIOC会長がコーツの発言を後押しする形で、東京五輪は予定どおり開催されると宣言した。

「東京五輪がようやく間近に迫った今、最後のカウントダウンが始まった。五輪の夢を実現するために、私たちはいくらかの犠牲を払わなくてはならない」と、バッハは語った。

五輪開催のために「犠牲」を払うことまで持ち出した発言に対し、SNS上では怒りと反発が渦巻いた。同時に、バッハの言う「私たち」に日本人が含まれるのかなどという議論も起こった。日本での発言の受け止められ方に危惧を抱いたのか、後にIOCの広報担当が「日本人を念頭に置いた発言ではない」と補足したほどだったが、主流メディアはこの発言に目立った論評を加えていない。

コーツとバッハの発言は非常に重い。とくに「緊急事態宣言が出ていても五輪を開催する」というコーツの言葉は、日本社会の安全に責任を持たない人物が口にすべきことではないように思える。ところが、主流メディアは彼の発言に表立った批判をしていない。これはどういうことなのか。

メディアがつくるパラレルワールド

東京五輪の開催可否の問題について、主流メディアは既成事実を追うだけで、自身の意見を発しないのだ。世論調査で市民の７〜８割が反対している五輪の今夏開催について立場を明らかにしなければ、７〜８割の意見を無視しているということになる。

もちろん数がすべてではない。大多数の市民が支持していることが常に正しいと信じる理由はない。だが東京五輪開催の是非をめぐる問題に限定して言えば、「多数派の暴力」のような懸念はほとんどないように思える。世論調査で７〜８割が反対しているイベントが開かれることについてメディアが何ら意見を表明しないのは、自らの義務と責任を放棄していることにならないか。

いま日本のメディアには東京五輪をめぐって、矛盾する「パラレルワールド」が築かれている。

一方には、新型コロナウイルスの感染が収束しないなかで、人々にパンデミックへの警鐘を鳴らす報道がある。その世界では、五輪などというイベントはとても開くことができないと思える。

もう一方には、東京五輪の開催は揺るがないという前提で行われている報道がある。「念願の」大会へ向けて「最後の入念な準備」を行う選手たちをクローズアップする記事がある。サッカー男子代表のオーバーエイジ枠に誰が内定したかというニュースは、大きな見出しで報じられた。

もちろん東京五輪は現時点では開かれることになっているから、これらの報道は妥当なものだ。しかし五輪を開催すべきかどうかがこれだけ議論になっているときに、開催を前提としたニュースが伝えられると、自分のいる世界の足元が、ふらっと揺らぐような感覚さえおぼえる。

アスリートの感動の物語をたれ流すのか

開幕予定日まで、あと２カ月弱。主流メディアはこのまま、どっちつかずの姿勢を続け、開催支持とも中止とも唱えずに、７月23日の開会式を迎えるのか。大会が幕を開けたら、それまで自らの責務をほとんど果たさなかったことなど意に介さず、いつものようにアスリートの感動の物語をたれ流すつもりなのか。

テレビは五輪中継で、ツイッターによる応援メッセージを募ることだろう。そこでは「コロナ禍にも負けず頑張ってくれた○○選手に、元気をもらいました！」などという薄ら寒いメッセージが紹介されるのか。

ここまで国民的な関心が高まっている問題についてメディアがはっきりとした立ち位置を示さないのは、異常事態と言っていい。何も言わない裏には、何か理由や意図があるのかと思われても仕方がない。このまま口をつぐんでいたら、メディアへの不信がさらに高まる要因にもなりうる。

だから、最後に書いておく。

あなたたちは、この問題に関して、まだ、しかるべき仕事をしていない。それを残された時間で、やってくれないか。

まだ遅くない。ギリギリではあるが、間に合う。

そう願う。