補足2012年の全国の生殖医療施設代表者への調査では，健康な女性の社会的適応での卵子凍結は「問題ない」との回答は63.6％と高率，9施設の実施も明らかになりました． 翌年，日本生殖医学会は実施を認めましたが，日本産科婦人科学会は「推奨しない」としたため，2015年の同様の調査で「問題ない」との回答は，健康な20～30代女性でも26.6％，40代女性では16.6％と低下しました．しかし，2018年の調査では，20～30代女性で44.7％，40代の女性でも26.2％と再上昇します． 今回の調査では実施施設が増えており，東京都の卵子凍結への助成金制度や有名芸能人の公表などで，実施のハードルも下がり，ニーズが打ち寄せていると推測されます．女性の選択肢が広がり望ましい一方で，卵子凍結なしでも不妊治療・妊娠・子育てと就労が両立できるか，使用されなかった卵子をどうするのか等の課題解決が急がれます．
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コメンテータープロフィール
産婦人科医（岡山大学病院不妊・不育外来，ジェンダークリニックで診療）．岡山大学大学院保健学研究科・生殖補助医療技術教育研究（ART）センター教授（助産師，胚培養士（エンブリオロジスト）等の養成・リカレント教育）．日本GI（性別不合）学会理事長（LGBTQ+，特に「性同一性障害・トランスジェンダー」の医学的・社会的課題の解決に向けて活動）．岡山県不妊専門相談センター，おかやま妊娠・出産サポートセンターセンター長．妊娠中からの切れ目ない虐待防止「岡山モデル」の創始，LGBTQ+支援，思春期～妊娠・出産～子育てまでリプロダクションに関する研究・教育・実践活動中．インスタ #中塚教授のひとりごと
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