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石川智久

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日本総合研究所 調査部長/チーフエコノミスト

報告

見解確かにいまの若い人の給与を巡っては20歳代への求人が急増しており、その世代の給与や待遇が急激に改善しています。一方でこの記事にある通り、それよりも上の世代には恩恵が少なくなっている傾向もあります。会社として若い人も必要なのも分かりますが、少子化で若い人の数がこれからそう増えないなか、40歳代以上も大事にしなければ雇用が確保できない時代になる可能性もあります。人事戦略としてそうした視点も重要です。

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  • 曽和利光

    人事コンサルティング会社 株式会社人材研究所 代表取締役社長

    見解企業の報酬の原資には当然ながら限界があります。現在の日本はリーマンショックを超えて、25ヶ月連続で実…続きを読む

  • 常見陽平

    千葉商科大学国際教養学部准教授/働き方評論家/社会格闘家

    解説「バブル」という表現をどんなニュアンスで使っているのだろう?賃上げにも種類がある。初任給を上げるだけ…続きを読む

コメンテータープロフィール

石川智久

日本総合研究所 調査部長/チーフエコノミスト

専門はマクロ経済及び金融制度分析。大阪勤務時の経験から関西経済、地方創生、万博の経済効果なども研究。日経新聞夕刊の十字路などマスコミ寄稿も多数。著書は「大阪の逆襲」(共著、青春新書インテリジェンス)、「大阪が日本を救う」(単著、日経プレミアシリーズ)。

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