ソニーグループの2024年3月期（2023年度）の連結決算が発表され、ゲーム事業（ゲーム＆ネットワークサービス分野）の売上高が4兆2677億円となりました。ゲーム事業で4兆円の“大台”を突破するのは初めてで、つまり過去最高です。

　「数字が大きすぎて分からない」というのであれば、任天堂の売上高（1兆6718億円）の約2.5倍の金額……と言われると、イメージがつかめるでしょうか。まあ、期初の計画通りでもありますし、本業で効率よく稼ぐ指標「営業利益率」では、任天堂の方が圧倒的に上です。それでも10年前の売上高（約1兆円）から、ここまで伸びたことに驚かされます。

　ですが、ネットでは何かとPS5に対する批判が目立ちます。もちろん、2020年の発売から長期間にわたって高額転売にさらされたこと、さらに値上げなどに不満があるのでしょう。

　同時に、日本でのパッケージゲームソフトの販売ランキングを見ると、上位はニンテンドースイッチ用ソフトで埋め尽くされます。これだけを見たら「PS5のゲームがない＝全然売れてない」となるでしょう。

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　となると、ソニーのゲーム事業の決算との整合性が取れず、不思議に思う人もいるでしょう。そこでソニーのゲーム事業の売上高（4兆2700億円）の内訳を見てみます。なお、カッコ内は前年度の数字です。

・ハードウェア　1兆2100億円（前年度1兆1200億円）

・ソフトウェア　2兆2200億円（1兆8000億円）

・ネットワーク　5500億円（4600億円）

・その他　　　　2900億円（2700億円）

　「ハードウェア」はゲーム機（主にPS5本体）、「ネットワーク」は有料ネットワークサービスの「プレイステーションプラス」の収益、「その他」は、PSVRなど周辺機器になります。前年度と比べたとき、金額が大きく、最も伸びたのはソフトウェア（4000億円以上のプラス）です。

　もう少し知るために、ソフトウェアの売上高（2兆2200億円）の内訳も並べてみましょう。

パッケージソフト　1800億円（1900億円）

デジタルソフト　8500億円（6600億円）

アドオンコンテンツ　1兆800億円（8600億円）

その他のソフト　1100億円（700億円）

　デジタルソフトとは、ダウンロードでの販売のこと。アドオンコンテンツとは、ゲーム内通貨やゲーム内の課金アイテム、拡張パッケージなどです。アドオンコンテンツと、デジタルソフトの売上高を合わせると、ソフト全体の9割近く。つまり、好調の原動力は「デジタル」というわけです。

　そして話をややこしくするのは、このデジタルの好調ぶりは、パッケージゲームのランキングのように、ゲームファンの目に見えづらいことです。何せ、ソニーのゲーム事業で、パッケージソフトの売上高は、ソフトウェア全体の10％に届いていません。

　さらに言えば、決算では出ていませんが、日本のシェアは1割未満で、欧米を主戦場にしています。実際ソフトも、デザインを含めて欧米好みではあります。人間はイメージに振り回される面があり、日本市場から見た場合、目に見えるもの、自分の分かる範囲で判断すれば、「PS5は売れてない」となるのですが、世界で見ると違うことが、この決算からもハッキリ出ているわけです。

　そして今回は円安も追い風になりました。ソニーグループの決算でも、ゲーム事業の売上高で、為替の影響で約2800億円のプラスとありました。しかし新型コロナウイルスの巣ごもり効果が薄まるなど、ゲーム業界には逆風の要素もありますから、一概にすべてがプラスともいえません。そうした中での、売上高4兆円突破となるわけですね。

　ともあれ、パッケージと、デジタルの売れ方に、ここまでの差があると、メディア泣かせです。具体的に言えば、パッケージゲームのランキングを、記事で引用するときに、それが適当なのか悩むことになります。もちろんゲーム機本体のデータは変わらず役立つのですが……。

　そして、忘れている方もいるかもしれませんが、ソニーのゲーム事業は人員削減を打ち出しています。もちろん「利益率が良くない」といえば、その通りなのですが、考えさせられるものがありますね。

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　2025年3月期（2024年度）のゲーム事業の予想ですが、売上高は4兆2000億円、営業利益は3100億円です。この数字を上回ることができるか注目です。