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二つの板型端末、電子書籍リーダーとタブレット型端末の実情を探る

不破雷蔵グラフ化・さぐる ジャーナブロガー 検証・解説者/FP  
↑ 多方面で期待されている電子書籍リーダーだが

意外な状況の電子書籍リーダー

パソコンとスマートフォンの合間にある存在とも表現できるタブレット型端末。そしてそれと姿かたちが近しい、電子書籍専用端末の電子書籍リーダー。その利用実情を総務省の調査「平成27年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(2015年11月14日から11月20日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォーターサンプリングによって抽出し、訪問留置調査方式により実施。13歳から69歳の1500サンプルが対象。アンケート調査と日記式調査を同時併行で実施し、後者は平日2日・休日1日)の結果の公開値から確認していく。

次に示すのは電子書籍リーダーの所有及び利用状況。自宅にある・無しを回答者に答えてもらい、ある場合には回答者自身が利用しているか、それとも利用していないか(置いてあるだけなのか、家族の別の人が使っているかは問わない)、無い場合には自宅に欲しいか、いらないかを答えてもらっている。単純にある無しの回答だけでなく、ある場合には利用状況を、無い場合には所有希望の有無まで尋ねることで、電子書籍リーダー需要実態を確認できる。なお今件選択肢は回答用紙には「電子書籍リーダー(Amazon のKindleなど)」と記載されている。

↑ 電子書籍リーダー所有状況(2015年、自宅)
↑ 電子書籍リーダー所有状況(2015年、自宅)
↑ 電子書籍リーダー所有状況(2015年、自宅、「無い」)
↑ 電子書籍リーダー所有状況(2015年、自宅、「無い」)

全体では世帯所有率は16.3%だが、利用率は4.6%しかない。10代では特に所有率が高い一方で非利用率も高く、学生・生徒でも同じような傾向が見られる。保護者が教育のために調達したか、あるいはそれを兼ねて自前で購入したものの、子供自身は使っていない状況が思い浮かばれる。

もっとも、世帯所有率に対する非利用率の高さは、若年層に限った話では無い。世代別の差異は無く、就業別の違いもさほど見られない。世帯年収別では低年収ほど所有率・利用率が低い傾向があるが(200~400万円の属性はイレギュラーだろうか)、最大年収の属性でも利用率は1割にも満たない。保護者が買い与えて子供が使っていないだけでなく、保有世帯の多くが使いこなせず放置している可能性は低くない。

非所有世帯でも、似た雰囲気を覚えさせる結果が出ている。非所有世帯率に多少の差はあるが、「世帯に無く、欲しい」とする意見は一定率、1割前後でしかなく、残りは大よそ不必要と回答している。どのような属性でも「無いけれど欲しい」の意見率に大きな変化が無いのが興味深い。見方を変えれば、属性で変化するような特徴、魅力が電子書籍リーダーからは感じられないと判断することもできる。

学生・生徒の4割強はタブレット型端末を欲しがっている

続いてタブレット型端末。こちらは世帯所有状況では無く、回答者自身の利用状況を尋ねている(利用している/利用していない・将来ほしい/利用していない・将来もほしくない の3選択肢から選択。つまり利用していない≒使える端末が手元に無い)。なお回答用紙の機種に関する説明は「タブレット端末(iPad、Nexus9、GalaxyTabなど)」となっている。その点で、上記の電子書籍リーダーとは微妙に設定が異なっている(元々別項目の設問である)。

↑ タブレット型端末利用状況(2015年、回答者自身)
↑ タブレット型端末利用状況(2015年、回答者自身)
↑ タブレット型端末利用状況(2015年、回答者自身、「無い」)
↑ タブレット型端末利用状況(2015年、回答者自身、「無い」)

全体では3割近く、男女では男性の方がやや高い。そして意外にも10代の利用率が高めなのが目に留まる(世帯別所有率では無いことに注意)。これはタブレット型端末に関する他の調査でも見受けられる動きだが、スマートフォン同様に子守り用の玩具として保護者から与えられる場合や、家族共有の端末として利用する事例が多々あるからだろう。そして20代で一度下がり、30代をピークとし、あとは年齢と共に下がる。世帯年収では高年収ほど所有率が高めの値が出ている。無職の利用率が低いのは、ある程度年収・年齢と相関関係があるからだろう。また居住都市規模別では大都市ほど所有率が高い値が出ている。

非利用者における所有(利用)希望性向だが、電子書籍リーダーとは異なり、高めの値が示されている。全体では3割強、元々利用率が高めの30代を除き中堅層までは3割強がタブレット型端末の所有を希望している。学生・生徒では希望率が4割にも達する。一方高齢層では所有していないし欲しくも無い人が多数に及び、60代では2/3近くが要らないと答えている。

興味深いのは世帯年収別。利用率は高年収ほど高かったため、当然非所有率は低年収ほど高くなる。ところが所有希望率は低年収ほど低い。低年収世帯ではタブレット型端末は利用率だけでなく、所有願望もまた低いことになる。

アマゾンKindleの日本版で一気に日本国内でも花開いた感もある電子書籍だが、実際のところ電子書籍リーダーの普及状況は今一つで、利用・所有願望も低迷。タブレット型端末の需要の高さと合わせ見ると、パソコンやスマートフォン、タブレット型端末による閲読・購読をする人が多分で、電子書籍リーダーを使って電子書籍を読む人は少数派のようにも見える。

機動性の高いモバイル端末とはいえ、複数を持ち運ぶのにはやはり難儀する。スマートフォンなりタブレット型端末の多機能性を合わせ考えると、さらにもう一つ電子書籍リーダーを持ち運ぶよりは、多少機能の上で劣っていてもスマートフォンなどで見た方が、総合的な便宜性では上になるとの判断が、多くの人に働いているのだろうか。

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グラフ化・さぐる ジャーナブロガー 検証・解説者/FP  

ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。3級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。

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