コロナ禍で今夏の移籍市場に異変

　果たして、今夏の移籍マーケットではどんな事態が起こりうるのか？

　新型コロナウイルス（COVID-19）によるパンデミックの影響で、サッカー史上初めてとも言える経済危機に襲われるヨーロッパサッカー界では、早くもその議論が始まっている。　

　近年、夏の移籍マーケットは100億円以上の移籍金が飛び交うことも珍しくなく、マーケットの規模は膨らむ一方だった。ところが、必要以上の大金が動くマーケットの現状を危惧するFIFA（国際サッカー連盟）がその傾向に歯止めをかけるべく対策を講じ始めた矢先、今回の経済危機が到来した。

　たとえば、今回のコロナ危機によって世界全体のマーケット規模が約９億ユーロ（約1045億円）の縮小を強いられると試算したのは、選手の市場価格を掲載するウェブサイト『transfermarkt』だ。1998年以前に生まれた選手（現在21～22歳）の価値が10％ダウンし、1999年以降に生まれた選手（現在22～23歳）の価値が20％ダウンすると一律で予測して、この金額をはじき出した。

　その結果、今回の危機の前と後では、選手の市場価値ランキングも次のように変動した。

　まず上位の顔ぶれを見てみると、1998年生まれの１位キリアン・エムバペ（パリ・サンジェルマン）の市場価値は、危機前の２億ユーロ（約232億円）から10％ダウンし、現在は１億8000万ユーロ（約209億円）に下落した。

　そして1992年生まれの２位ネイマール（パリ・サンジェルマン）は１億6000万ユーロ（約185億円）から20％ダウンして１億2800万ユーロ（約148億円）に、同じく1994年生まれのラヒーム・スターリング（マンチェスター・シティ）も１億6000万ユーロから１億2800万ユーロに下降している。

　以下、トップ10では、1999年以降に生まれたケヴィン・デ・ブライネ（マンチェスター・シティ）、ハリー・ケイン（トッテナム）、モハメド・サラー（リバプール）、サディオ・マネ（リバプール）の４人が20％ダウンの１億2000万ユーロで４位に並び、同じく20％ダウンのリオネル・メッシ（バルセロナ）が１億1200万ユーロで９位に後退。逆に2000年生まれのジェイドン・サンチョ（ドルトムント）が10％ダウンの１億1700万ユーロで８位にランクインした。そして20％ダウンのアントワーヌ・グリーズマン（バルセロナ）に替わって、1998年生まれのトレント・アレクサンダー＝アーノルド（リバプール）が10％ダウンの9900万ユーロで10位に食い込んだ。

市場価値下落率トップはマルセイユ

　一方、スイスの調査機関『CIESフットボール・オブザーバトリー』は、このまま今季のリーグ戦が打ち切られ、今年の６月30日を契約期限とする選手が契約更新をしないケースを設定したうえで、ヨーロッパ５大リーグ（スペイン、イングランド、イタリア、ドイツ、フランス）全体の市場価値が28％下落すると試算した。ちなみに、こちらは各選手の年齢以外に、契約期間、キャリア、最近のパフォーマンス（出場数など）といった評価ポイントを加えて独自に計算している。

　また、各クラブの市場価値上位20選手をサンプルにして、危機後のクラブ単位の市場価値下落率をランキング化。不名誉ながらトップにランクされたのは、酒井宏樹が所属するフランスのマルセイユで37.9％の下落。以下、２位インテル（イタリア）が35.7％、３位ヴェローナ（イタリア）が34.3％、４位S.P.A.L.（イタリア）が34.2％、５位シェフィールド・ユナイテッド（イングランド）33.2％、そしてドイツのバイエルンが33.0％の下落で６位にランクされた。

　このままでは、選手の売却が大きな財源となっているクラブにとって悪夢のような夏を迎えることになるかもしれない。だがそれでも、周囲が警鐘を鳴らすほど大きな影響は受けないと主張する人物もいる。

将来有望な若手選手の資産価値

「移籍マーケットにおいて最も影響を受けるのは、スペシャルとは言えない26〜28歳の選手で、その類（たぐい）の選手の供給は需要を上回るはずなので、価格が下落する可能性が高いだろう。

　しかし、我々のクラブは需要を見込める多くの若い選手を抱えているので、マーケット全体の市場価格が下落したとしても、それに苦しめられることはないと思う。実際、ここ２週間でイングランドを含めて３つのクラブからオファーを受け取っている」

　フランスの『レキップ』紙とAFP通信の共同取材でそう語ったのは、昨夏の移籍マーケットで大きな成功を収めたリール（フランス）のジェラール・ロペス会長だ。

　たしかに彼が言うように、いくら全体の市場価格が下落したとしても、さすがに有望な若手が安値で取引される事態は考えにくい。クラブにとっては納得できる金額でなければ、その若手を残留させればいいだけの話であり、大きな痛手とはならないだろう。

　しかし、需要を見込める若手選手を多く抱えるクラブはひと握りである。今回の危機を乗り越えるために、他の多くのクラブは希望価格以下で選手を売却せざるを得ない状況に陥ることは必至だ。

　とりわけ現在は、今シーズンで契約満了を迎える選手の契約延長交渉のほとんどがストップしているため、今後の収入の見通しが立たなければ、クラブは手放したくない選手の契約更新を躊躇する可能性も高い。それはクラブにとっても、契約更新を望む選手側にとっても不幸な話である。

健全なマーケットへ回帰するのか？

　現在、FIFAは今夏の移籍についてのガイドラインを作成し、移籍マーケットもそれに沿って進めることを推奨している。

　そのなかには、今年６月30日に契約満期を迎える選手については今シーズンが終了するまでにそれを延長することを認めること、すでに移籍が合意されている場合でも今シーズン終了後にそれが有効化するようにクラブと選手間で協力することなど、さまざまな特例措置が提示されている。

　しかしながら、それはあくまでも選手の契約期間に対する特例措置であって、移籍マーケットの規模縮小は、それとは無関係で進行するはずだ。

　そんななか、来シーズンからフランスのリーグ・アンとリーグ・ドゥの放送権契約を結んでいる企業『メディアプロ』のハウメ・ロレンスCEOは、AFP通信の取材に対して次のようなコメントをしている。

「クラブが選手獲得のために数億ユーロを支払う時代は終わるだろう。すべてが変わるはずだし、それはとてもポジティブなこと。社会全体にとっても、クラブ財政にとっても、とても前向きなことだと思う」

　今夏に１億ユーロレベルの移籍金を支払えるリッチなクラブは、間違いなく限られている。しかも、各クラブが経営危機を乗り越えるために選手や監督の減給を求めている現状を見れば、たとえUEFAのファイナンシャルフェアプレーの規定が緩和されるとしても、さすがに豊富な資金を持つクラブもビッグネームに大金を投じることにためらうはずだ。それは、社会的にも相当にハードルの高い取引になる。

　そういう意味では、ハウメ・ロレンスCEOが言うように、今回の危機はサッカー界が正常な状態に回帰し、市場価格が正常化するための良い機会として、ポジティブにとらえるべきなのかもしれない。

（集英社 Web Sportiva 4月27日掲載・加筆訂正）