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第1次大戦勃発から100年を迎えた欧州 ー各国で記念行事、英国では参戦理由を問う

小林恭子ジャーナリスト

(以下は新聞通信調査会発行の月刊「メディア展望」=7月1日号=に掲載された、筆者記事に補足したものです。時制を過去形にしている部分があります。敬称略。)

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第1次世界大戦の勃発から今年で100年になる。主戦場となった欧州各国では、今年に入ってからさまざまな記念行事が進行中だ。新聞は特集記事を組み、テレビやラジオは特別番組を放映している。大戦のきっかけとなった「サラエボ事件」(1914年6月28日)、オーストリア・ハンガリー帝国によるセルビアへの宣戦布告(7月28日)、ドイツ、ロシア、フランス、英国の宣戦布告(8月上旬)といった大きな節目の時に向けて盛り上がりを見せている。

第1次大戦は連合国側(フランス、英国、ロシア、イタリア、米国、日本、セルビア、中国など)と中央同盟国側(ドイツ、オーストリア=ハンガリー、オスマン帝国、ブルガリアなど)との間の戦いだが、戦場は中東、アフリカ、アジア太平洋地域にも広がった。戦闘員、民間人を含む犠牲者はもっとも大きな推定数では約3700万人(戦没者は約1600万人、戦傷者は約2100万人、各種統計によるーさまざまな説があることをご了解願いたい)という前代未聞の巨大さを記録した。飛行機や戦車が初めて本格的に導入され、化学兵器も初めて使われた。

本稿では、第1次大戦から100年の欧州での記念行事から垣間見える各地の事情を紹介した後、筆者が住む英国での大戦の捉え方について詳細した。

原稿の中には含まれていないが、ロシア、トルコ、「ガリポリの戦い」(1915―16年)で苦い体験をしたオーストラリアやニュージーランド(英連邦の一部として参戦)、米国そして日本でも個別の事情、捉え方があるだろう。こうした点については、後日、別の執筆者の方が論考を展開してくださる機会があればと思う。

なぜ100周年記念を行うのか

なぜ100年も前に起きた戦争のことを今振り返り、国民全員が参加するようなイベントを行うのかという点について、若干補足したい。

一つには欧州が主戦場であったこと、その「跡」まだ残っていることが挙げられるだろう。「跡」とは建物、戦闘場所、墓地、人など。元兵士たちはすでに故人になっていても、自分の父あるいは祖父が大戦に行ったということで、故人との生活体験があったり、写真など故人をしのぶ物を保管している場合が少なくない。

第1次大戦、第2次大戦の両方で勝利者側に位置し、現在でも世界の紛争解決に軍隊を派遣する英国では、大戦の兵士たちは英雄だ。

毎年11月の「戦没者追悼の日」(「リメンバランス・サンデー」)の黙祷は、第1次大戦とその後の第2次大戦で勇敢に戦った兵士たち、現在の英軍の兵士たち、その家族、そして軍隊を持つことで国民を守る仕組みになっている英国全体に思いをめぐらせる時だ。

100周年記念は歴史に学ぶ努力の一環でもある。記憶は大人でも風化しがちだ。だからこそ、「記念日」を重視し、この機会に改めて学べるような努力を政府や民間団体が続けている。

過去を検証し、問いかけをする意味もある。戦没者、戦傷者ともに千万人規模となり、以前の戦争とは比べ物にならないほど大きな人的被害が生じた。さらに第2次大戦が後に続いたことで「第1次大戦は無駄だったのではないか」という疑問がわく。こうした疑問への答えを市民が望み、歴史家、学者、ジャーナリストらがさまざまな論を展開している。

サラエボ

1914年の戦争勃発のきっかけは、ご存知のようにオーストリア・ハンガリー帝国のフェルディナント大公夫妻が、サラエボ(現在、ボスニア・ヘルツェゴビナの首都)で暗殺された事件だ。ボスニアは当時、帝国に併合されていた。

ボスニア・ヘルツェゴビナ地域にはボシャニク人、セルビア人、クロアチア人など複数の民族が住んでいたが、セルビア人の一部は国境を接する隣国セルビアやほかの南スラブ諸国との統合を望んでいた。セルビア人住民の中で、併合を不服と思う民族主義のグループが大公の暗殺を計画。6月28日、帝国の次の皇帝になるはずだった大公と妻のソフィアは、サラエボを表敬訪問中に暗殺グループの攻撃にあった。いったんは難を逃れたものの、後に車中にいたところ、グループの1人ガブリロ・プリンツィプによってピストルで撃たれた。夫妻は助からなかった。

今年6月9日、100周年記念イベントの1つとして、サラエボ博物館が特別展示を開始した。フェルディナント大公、プリンツィプの顔をイメージした作品を陳列したほか、博物館の前がピストルが発射された場所でもあるため、プリンツィプがどのような経路をたどってその場に居合わせたかを再現した。

展示以外にも、6月28日前後には大戦の原因を検証する会議や、現在の視点から大公やプリンツィプの存在を振り返る会議が開催された。改装されたばかりの市庁舎でウイーンフィル管弦楽団による記念コンサートも行われた。「平和イベント、サラエボ2014年」と題したイベントに出席するため、世界中から平和活動家や若者たちが集まり、ワークショップ、セミナー、討論会などに参加した。

暗殺場所に近い橋(「ラテン橋」、あるいは「プリンツィプ橋」)の上からはボスニアのアーチストたちが平和のパフォーマンス「幾つもの戦争の世紀の後に平和の世紀」を実行。「20世紀に少なくとも1億8700万人が戦争で亡くなった。2014年6月28日という象徴的な日に、世界に平和の力強いビジョンを送りたい」(パフォーマー集団の声明文より)。

プリンツィプの評価は民族によって異なる。セルビア人にとっては民族のために立ちあがった英雄だが、クロアチア人住民にとってはテロリストで、大戦の開始につながったオーストリア・ハンガリー帝国の崩壊に喜ぶ気持ちにはなれないという。

ボスニア・ヘルツェゴビナはボスニア・ヘルツェゴビナ連邦とスルプスカ共和国(セルビア人共和国)の2つの部分で構成されている。ニュースサイト「バルカン・インサイト」(6月10日付)によると、スルプスカでは政府レベルではサラエボ事件を記念する式典は特に計画されていないようだ。

サラエボが「平和のメッセージ」を送るのは理解できるとしても、「ボスニア・ヘルツェゴビナとしてはふさわしくない」と主張するのが同国の国際法教授ザリエ・セイゾビッチだ。

「バルカン・インサイト」(6月13日付)のインタビューで、教授は「この地域全体は平和のメッセージを送るほどの資質を持ち合わせていない」と語る。ボスニア・ヘルツェゴビナには他民族を排除するために暴行や虐殺などを行ってきた過去がある。1994年、ボスニア中央政府とクロアチア人勢力との間に停戦が成立し、翌年、米国が間に入って和平合意が調停されたが、民族間の緊張感は消えていない。

フランス

フランス(戦没者約170万人、内民間人約30万人)は、100周年の記念行事を「国家の結束の時」と定義付ける(政府ウェブサイトより)。2014年から終戦から100年の18年の間に数々の記念行事を予定している。その意義は「第1次大戦の教訓を学ぶこと」だ。「ともに結束する時の国家の力強さ」を改めて教える時でもあるという。欧州が一つになっているからこそ、「連帯と平和が保障」されていると説明されている。

フランスでは7月14日、共和国の成立を祝う日(「パリ祭」)に、毎年軍事パレードを行うが、今年は同時に「平和の行進」を行った。第1次大戦に関与したすべての国の市民の参加を呼びかけ、70カ国以上が参加した。

ドイツに宣戦布告された8月3日には100周年の記念式典を行い、9月にはベルギーを突破したドイツ軍をフランス軍がマルヌ河畔でくい止めたマルヌ会戦から100年を祝うイベントの開催を予定している。

休戦日(第一次大戦の停戦条約が締結された11月11日)には大戦で亡くなったすべての兵士を追悼する記念碑が公開される。西部戦線で亡くなった約60万人の兵士の名前が、国籍別ではなくアルファベット順に記されているという。「自国のために、兵士たちは互いに戦った。人類愛の名前の下に今は隣同士として一緒になれる」(オランド仏大統領)。

関連の展示、コンサート、式典、議論などを運営するために、公的組織「100周年ミッション」を立ち上げた。歴史を風化させないよう、市民は第1次大戦にかかわる手紙、スケッチ、新聞、写真などを持ち寄り、画像スキャンをすることで、コレクションを美術館に収められるようにした。

ドイツ

政府が中心となって100周年を記念するフランスと異なる様相を示すのがドイツ(戦没者約247万人、内民間人約42万5000人)だ。

英ガーディアン紙が伝えたところによると(3月2日付)、ドイツ政府が100周年式典関連のために使う予算は450万ユーロ。フランスや英国のそれぞれの政府の関連予算が約6000万ユーロで、オーストラリアの5000万ユーロ、ニュージーランドの1000万ユーロと比較しても、ずいぶんと低い金額だ。

450万ユーロはベルリンのドイツ歴史博物館やドレスデンの軍隊博物館での特別展示に使われる予定だ。フランス・アルザス地方のかつての戦場に建てられた仏独による第1次大戦博物館にも資金を提供する。

ドイツ政府の関連予算が判明したのは、国会で「左翼党」(「リンケ」)の議員が質問をしたためだ。メルケル首相が記念式典に出席する予定はなく、大臣2人が海外での記念式典に出席するだけだという。左翼党はこれまで戦争に批判的な立場をとってきたが、質問をしたセビム・ダグデレン議員は「新しい世代に戦争の恐ろしさを教えることが必要だ」と思うようになったという。

連邦レベルでは大きな予算があてがわれていないものの、第1次大戦の記念行事は数多く行われている。中心主体の1つが慈善団体「ドイツ戦没者の墓委員会」で、各地で実施予定のイベント(戦没者の追悼、討論会、講演会、展示など)をウェブサイト上で紹介している。

委員会は第1次大戦を「欧州市民の生活、社会、国家を変えた」と表現。「(大戦の)集合記憶としての悪夢、その原因や結果を共有する思い出は、欧州統合の過程への欠かせない部分であった」と定義付けた。「追悼の方法はその国によって異なるが、現在の私たちは、金融や経済の問題を解決するために人工的に作られたコミュニティーを超えた存在だ」―。

英国

英国では、陸海空軍は現役で活動しており、国民生活の一部となっている。過去の戦争を題材にした書籍、雑誌、テレビやラジオの番組、新聞の特集なども日常的な光景だ。毎年秋になると、戦争の犠牲者への追悼を表す赤いケシの花の飾りをいっせいに上着の襟に付けるのが慣わしだ。つい先日も第2次大戦で欧州戦線の転機となったノルマンディー上陸作戦(1944年6月6日)から70年の記念式典を大々的に開催したばかりだ。

第1次大戦の100周年では、関連書籍が続々と出版され、テレビやラジオでも特集番組が放送されている。8月1日には大戦についての国際会議をロンドンで開催。英国が参戦した4日には全国各地で記念式典が開催され、エリザベス女王夫妻が出席する。帝国戦争博物館では特別展示が開催中で、国立公文書館では第1次大戦に関係する書類、日記、地図などがまとめて公開されている。

英国内の各地にある戦争記念碑をケアするための運動や学校の遠足や小旅行として戦場を訪れるツアーもある。記念行事は今年で終了せず、戦争終結から100年の2018年まで続く。

なぜ参戦したかの問い

今年2月末、BBCが「果たして英国は第1次大戦に参加する必要があったのか」を問う番組を放送した。

戦争のきっかけがサラエボ事件であることは衆目の一致するところだが、なぜフランス、ロシア、ドイツ、そして海をはさんだ英国までも次々と参戦してしまったのかについては諸説あるようだ。よく挙げられるのは欧州大国間の軍事上の対抗意識、ナショナリズムの台頭、領土問題、海上制覇にむけての戦い、入り組んだ同盟関係、外交の失敗など。

英国で参戦の必要性について疑問の声が上がる背景には、大戦以前には想像もできないほどの大量の死者(約99万5000人の戦没者、内民間人10万7000人、英領他国は含まず)を出してしまったことへの衝撃もある。所詮は(少なくとも当初は)海を隔てた場所での戦争であったことから、宣戦布告と言う当時の政府の決断が間違ったものではなかったか、犠牲者を出さずに済んだのではないかという問いが出てくる。

番組は2部構成になっており、最初が「テレグラフ」の編集長だったこともあるジャーナリストで、戦史の本を何冊も出してきたマックス・ヘイスティングスがナレーターとなる「必要な戦争」。第2部はスコットランド出身で米ハーバード大学などで教える歴史学者ニアール・ファーガソンによる「戦争の悲哀」。ファーガソンは番組名と同名の本を先に出版している。

ヘイスティングスは戦地や墓地を訪ね、複数の歴史学者にインタビューしながら、「必要な戦争だったのか」を検証してゆく。その結論は、大戦は大きな悲劇だったが、避けられないものだったとして、参戦の意義を認めた。

ヘイスティングスによれば、1914年当時、ドイツは欧州制覇を狙っており、オーストリアがセルビアに侵攻することを奨励した。そのドイツが中立国ベルギーに侵攻したとき、英国はドイツに宣戦布告をせざるを得なくなった。1839年のロンドン条約で、英国はベルギーの独立と中立性を保証していた。欧州で孤立するわけには行かず、中立国が侵攻されるのを黙ってみていることはできなかった。「100周年は大喜びのときではないが、子供や孫に対し、上の世代が戦ったのは無駄ではなかったと伝える時だ。ドイツが勝っていたら、欧州は多大な犠牲を払っていただろう」。

一方のファーガソンは第1次大戦が無駄だったと主張する。スタジオ内でグラフを立体化したモデルや、大戦時のドキュメンタリー映像も見せて、持論を紹介。英国の参戦は「死者を出したことで悲劇だった」ばかりか、全体主義の時代や虐殺を生み出した「大きな間違いだった」と述べた。また、大戦はいかに人間が暴力を好むかを示したとも主張した。ファーガソンはスタジオに数人の歴史学者とともに観客を入れた。

興味深いのは学者の大部分がファーガソンの見方に賛同せず、「論理が破綻している」などと批判したことだ。筆者自身もファーガソンの主張はやや強引で、時に「論理が破綻している」と思ったものの、果たして学者陣の中に「あの大戦が無駄だったとは言えない」という気持ちが無意識にも共有されていたために、賛同者がいなかったのかどうかは不明だがー。

当時の英外相の発言と一般的解釈

大戦参加の決定に大きな役割を果たしたのがエドワード・グレイ外相であった。

グレイは1926年に出版した回顧録「25年間、1892―1916年」の中で、「戦争に参加した本当の理由は、もし英国がフランスを支援し、(ドイツの)武力侵略に反対してベルギーのために立ち上がらなければ、英国は孤立化し、信用をなくし、嫌われていただろう」と書いた。

英国は日本と日英同盟(1902年)、フランスと英仏協商(1904年)、ロシアと英露協商(1907年)を結んでいた。ベルギーの中立を守るために立ち上がったという政府の姿勢は当時の議会で高い評価を受けた。道義としての宣戦布告とはいかにも支持を受けやすい理由だ。しかし、ドイツのベルギー侵攻とは別に、英国はもともと欧州が一国に牛耳られてしまうことを好まなかった。そうなれば英国の地位が脅かされると思ったからだ。1914年以前から英国はドイツと軍事力を競うようになっていた。

国内の政局がドイツへの宣戦布告を決定したという見方をする学者も複数いる。当時の自由党政権がドイツに宣戦布告をしたのは、軍事的行動をとることに積極的な野党・保守党に政権を奪われたくなかったからだという解釈だ。

第1次大戦後と欧州

「戦争を終わらせる戦争」(War to end wars)とも呼ばれた第1次大戦だが、終戦から約20年後にはドイツ軍がポーランドに侵攻し、第2次世界大戦へとつながってゆく。犠牲者の数は先の大戦を超え、5000万人から8000万人といわれる(軍人、民間人含む)。

1945年に戦争は終結し、私たちは現在に至るまで、連合国側(米、英、ロシア、フランス、中国など)が勝利し、枢軸国側(ドイツ、日本、イタリアなど)が負けた「第2次大戦後」の世界に生きている。

戦後の欧州は、第1次と第2次大戦で敵国同士だったドイツとフランスが1950年代に手をつなぎ、後に「欧州連合」(EU)となる流れができてゆく。現在のEU(1993年発足)には英国、旧東欧諸国など28カ国が加盟している。戦後の欧州地域の平和、安定、協調を促進したということで、EUは2012年度のノーベル平和賞を受賞した。

ドイツ、フランス、英国などいわゆる「西欧」の主要国が軍事的手段を用いて互いに戦うという選択肢は、EUの存在によって事実上消えた。この点は2つの戦争の犠牲を思い起こすとき、平和賞を受賞するに足る功績だろう。

しかし、グローバル化の進展で米国のサブプライムローン制度の破綻に端を発した金融危機は欧州の単一通貨ユーロ圏に属する各国の経済に大きな負の影響を及ぼした。また、巨大化したEUの官僚制度がEUを市民から遠い存在にさせている。域内での人、モノ、サービスの移動の自由により、国によっては移民が目だち、先住EU市民は自分たちの生活が脅かされていると感じるようになった。

今年5月のEU議会選挙では、英国とフランスで特に反EU派の候補者が大きく躍進した。EUからの脱退を目指す英独立党は英国ではもっとも票を集めた。将来、英国がEUを脱退する可能性は現時点では低いが、投票者がEUの拡大に「ノー」と言う声を上げたことは確かだ。

世界を見渡すと、連日のように国家間あるいは国内の紛争で命を落とす人々がいる。EUという枠組みが存在することで互いに軍事的に攻撃することがない状態にいるEU市民は幸運と言えるかもしれない。

しかし、過去には何世紀にも渡って国同士の戦いがあり、第1次、第2次大戦のように何百万人単位、何千万人単位で犠牲者が出た。行き着くところまで行かないと、「互いに戦争をしない」という状態に人間は到達できないのだろうか。

欧州内の若い世代、戦争を知らない世代に過去に何が起きたかを伝えることは重要だ。特に、70年以上、戦争をしていない日本の若い世代に欧州の2つの大きな戦争について知ってもらうことは意義があるだろう。

第1次大戦勃発以前に、欧州で大きな戦争が起きたのは普仏戦争(1870―71年)だった。1914年までに多くの人にとって戦争の記憶は風化していた。欧州大国が次々と宣戦布告をしていく中で、いつの間にかとてつもなく大きな規模の戦争に発展していった過去があった。このことを忘れないようにしたい。

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新聞通信調査会発行の月刊「メディア展望」=7月1日号=に掲載された、筆者記事に補足。時制を過去形にしている部分があります。敬称略。)

ジャーナリスト

英国を中心に欧州各国の社会・経済・政治事情を執筆。最新刊『なぜBBCだけが伝えられるのか 民意、戦争、王室からジャニーズまで』(光文社新書)、既刊中公新書ラクレ『英国公文書の世界史 -一次資料の宝石箱』。本連載「英国メディアを読み解く」(「英国ニュースダイジェスト」)、「欧州事情」(「メディア展望」)、「最新メディア事情」(「GALAC])ほか多数。著書『フィナンシャル・タイムズの実力』(洋泉社)、『英国メディア史』(中央公論新社)、『日本人が知らないウィキリークス』(洋泉社)、共訳書『チャーチル・ファクター』(プレジデント社)。

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