新しい、あるいは関心を持つ情報を取得する際に、新聞やテレビと並んで利用されるのがインターネットでのニュースサイト。ソーシャルメディアの浸透、従来型メディアの進出、動画視聴環境の整備、インターネット利用端末の多様化など、周辺環境の変化に伴い、その利用状況も大きな動きを見せている。今回は総務省が2019年5月に発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値を基に、インターネット利用端末ごとなどのニュースサイトの利用動向を確認する。

今調査では「ニュースサイト」に関する明確な定義づけは今調査では行われていない(調査票でも「ニュースサイト」との記載のみ)。よって今件の「ニュースサイト」とは回答者の判断で「ニュースサイト」と認識できるもの、つまり一般的に「ニュースサイト」と認識されているサイトが対象となる。個人やグループによる運営サイト、法人によるデジタルメディア企業によるもの、そして新聞やテレビなどの既存メディアが運営するニュースサイトまで含んでいると考えられる。

まず最初に示すのは、ニュースサイトそのものの利用実情。全体ではインターネット利用者のうち62.3％が利用していることになる。

未成年者の利用率は低く、成人に達すると利用率は上昇。そして30～40代でピークに達し、以後は漸減していく。この類の調査結果では定年退職を境に大きく値が減るものだが、今件では急激な下落は無く、なだらかな減少度合いに留まっている。定年退職を迎えても、少なくともインターネットを利用している人にとっては、ニュースに対する興味や関心の減少はあまり無いようだ。

これを男女別に見たのが次のグラフ。ニュースサイトの中身、特性別に区分すればもう少し違った値が出るのかもしれないが、今件はあくまでもニュースサイト全般に対する利用傾向のため、このような形となった。

男性ではピークが40～50代、女性は30代となっており、男女では男性の方がピークが遅い実情がつかみ取れる。また男性は30代以降は60代まで7割以上を維持し、20代以降維持し続けていた5割以上は80歳以上でようやく切る形となる。その80歳以上でも49.7％が利用している。

ところが女性はピークの30代以降はほぼ一様に利用率の減少が生じてしまっている(60代は60～64歳と65～69歳で細分化しているので、実際にはもう少し急な下げ方になるが)。60代後半で5割を切り、70代では約4割、80歳以上では2割を切ってしまう。他調査項目を確認する限りでは、女性の高齢層でも電子メールやソーシャルメディア、商品やサービスの購入・取引では積極的姿勢を見せていることから、女性は年上となるに連れてインターネットのサービス利用そのものに腰が引けていくのでは無く、単純に中年層以降の女性とニュースサイトとの相性がよくないことが想像される。あるいはニュースサイトに掲載される主な情報、例えば政治や経済への興味関心が薄れるのが要因かもしれない。

最後は利用端末別。これはそれぞれの端末種類でインターネットへアクセスしている人における、ニュースサイトの利用率を示す。例えばパソコンの値は71.5％と出ているので、パソコンを使ってインターネットにアクセスしている人の71.5％はニュースサイトを利用していることになる。

利用者の絶対数となるとまた別だが、各端末によるインターネット利用者にとっては、スマートフォンやタブレット型端末、そしてテレビとニュースサイトの相性がよいことが分かる。家庭用ゲーム機の値が低いのは、端末の機能そのものよりもむしろ、利用者自身のニュースサイトとの相性の問題だろう。

ちなみに利用者「数」で比率計算をすると、次の通りとなる。

テレビはニュースサイトとの相性はよいものの、端末によるインターネットの利用者そのものが少ないため、利用者数も少なくなってしまう次第である。また、パソコンよりもスマートフォンの方が、利用者数の観点でもニュースサイトを利用している人が多くなっているのには、驚きを覚える人も少なくあるまい。

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※通信利用動向調査

2018年分は2018年10～12月に、「世帯向けは都道府県および都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に」「企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に」対して、郵送による調査票の配布および回収の形式によって行われている(企業向けは一部オンラインでも実施されている)。有効回答数はそれぞれ1万6255世帯(4万2744人)、2119企業。世帯調査における調査票のうち約8割は回収率向上のために調査事項を限定した簡易調査票が用いられている。各種値には国勢調査や全国企業の産業や規模の分布に従った、ウェイトバックが行われている。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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