ネット、新聞、口コミ、それとも…日米双方お互いの事を知るのに何を使ってる!?
終戦から70周年を迎え、なお密接な関係にある日米関係。双方の国民はどのような手段を使って互いの国の情報を入手し、理解しようとしているのだろうか。米民間調査会社Pew Research Centerが先日発表した意識調査「Americans, Japanese: Mutual Respect 70 Years After the End of WWII」から、その実情を確認していく。
次に示すのはアメリカ人に、日本の情報を「主に」どこから入手しているかを、主要メディアを選択肢として提示し、一つを選んでもらった結果。全体では4割強の人がテレビ、1/3強の人がインターネットを最大の情報入手ルートとしている。「主に」であり、それ以外のルートは一切使っていないわけではない。
今件調査は電話を使ったインタビュー形式で、インターネットの利用の有無に伴うデジタルデバイドは発生していない。その上で、インターネットとテレビの値が相当競っているのは注目すべき状況。特に男女別では男性はテレビ以上にインターネットが高い値を示している。ただし女性はテレビの方が高く、ネットとの差が17％ポイントも出ている。
世代別ではそれぞれのメディアの利用性向が、ほぼそのまま最利用メディアにも反映されている。若年層はネット、そしてテレビ。中堅層はネットからテレビにシフトし、高齢層はテレビが断トツ。また新聞は歳と共に確実に値を増やしていき、65歳以上では19％とインターネット以上の値となる。
興味深いのは学歴や年収別。公開値は中間層が抜けているが、ともあれ高学歴・高年収ほどインターネットへの傾注が大きくなり、低学歴・低年収ほどテレビに頼る傾向がある。年収と学歴は多分に相関関係となることから、所得が低い層ほどより安価で容易な情報取得手段のテレビに頼る傾向が強いものと思われる。低所得ほど新聞やラジオ、雑誌などの値も低くなるのも特徴的。
逆の立場、つまり日本人におけるアメリカの情報取得ルートも、全体値のみではあるが公開されている。
日本でもテレビが一番でインターネットがそれに続くが、ネットのウェイトが低く、その分新聞が高くなっている。このバランスは他の調査でもほぼ同等の結果が出ている。また上記のグラフと合わせ見ると、日本のテレビへの過度な傾注ぶりが改めて認識できよう。
■関連記事:
