関東大震災

　大正12年（1923年）9月1日11時58分に相模湾北部で発生したマグニチュード7.9の地震は、昼食時であったために、家屋の倒壊などで多数の場所から出火し、火災による被害がきわだっていました。

　この大災害は関東大震災と呼ばれ、死者の約90％が焼死者であったといわれています。

　大正12年9月1日の天気図をみると、岐阜県北部（能登半島の南）に中心気圧が997ヘクトパスカル（当時の気圧の単位では、水銀柱748ミリ）の台風があり、関東地方では等圧線の混みぐあいから、毎秒10メートル以上という強風が吹いていることを示しています（タイトル画像）。

　関東大震災は地震により大火が発生し、火災旋風によって被害が拡大したとよくいわれます。

　しかし、離れている台風によって強い風が吹くものの雨は降らないという、大火が起きやすい気象条件のもとで、巨大地震が発生したのです。

　この台風は、8月27日に沖縄本島と石垣島の間の海域で確認され、30日夜に九州南部に上陸、瀬戸内海を通ってきたもので、9月2日には北海道東部に達しています。

　台風の進行に伴って風向が変わり、地震によって発生した火災は、最初は南風にのって北に広がりましたが、のちの北風によって南への広がりが止まっています。

　この風向の変化により、危うく火災から逃れた地域がでています。中央気象台（現在の気象庁）も、大半が焼けたとはいえ、風向が変わったことにより、気象観測を行う測風塔などが焼け残っています。

防災の日

　9月1日は防災の日です。毎年この日は、地震などの自然災害に対する防災訓練が大規模に行われています。

　防災の日が9月1日と決められたのは、大正12年（1923年）のこの日に関東大震災が発生したことにちなむものですが、「防災の日」が具体化したのは伊勢湾台風によってです。

　「防災の日」が作られたのは、昭和35年6月17日の閣議了解事項としてですが、この直接のきっかけは、前年9月の死者・行方不明者5000名以上という大災害が発生した伊勢湾台風です。

　防災の日という考えは、伊勢湾台風の時に初めて出てきたわけではなく、それ以前からいろいろな人によって提唱されてきました。

　例えば、伊勢湾台風より10年も前の昭和24年のキティ台風による大災害後に、当時の大阪管区気象台長の大谷東平氏は「9月1日を天災を顧みる日とし、天災に対する国民的訓練の日にすべきである」という提唱をしています。

　この時、大谷氏が2つの台風を例にしていますが、ともに似たコースを通って8月31日の夜から9月1日の朝にかけて関東地方を襲っています（図1）。

　そして、昭和13年の台風では245名、24年のキティ台風では160名の死者・行方不明者を出すなど大きな高潮被害がでています。

　古くから、野分（台風の古い言い方）に警戒を始めるのは、立春から数えて210日目とされてきました。

　この「二百十日」は、太陽暦でいえば、9月1日頃となり、稲が出穂期にさしかかるため、この日以降の台風襲来は、稲作に大きな被害をもたらすからです。

　9月1日は台風に関係が深い日なのですが、今年はトリプル台風が襲来しています。

台風9号に続いて台風11号、台風12号

　南シナ海には非常に強い台風9号があって、ゆっくりと西北西へ進んでいます（図2）。

　フィリピンの東海上から沖縄の南を猛烈に発達した状態で通過しましたが、中国大陸に近づいたこともあって少し勢力を落とし、9月3日には華南で熱帯低気圧に変わる見込みです。

　トリプル台風のうち、台風9号は日本への直接の影響はなさそうですが、残りの2つ、台風11号と台風12号はともに大きな災害の発生が懸念されます。

　台風11号は、9月1日0時現在、日本の南にあって、時速15キロで西へ進んでいます（図3）。

　中心気圧は985ヘクトパスカル、中心付近の最大風速は30メートル、最大瞬間風速は45メートルですが、台風の進路の海面水温は30度以上です。

　台風が発達する目安の海面水温は27度ですので、これよりかなり暖かいため、今後発達し、中心気圧は970ヘクトパスカル、中心付近の最大風速は40メートル、最大瞬間風速は55メートルの強い台風となって沖縄県先島諸島に接近する見込みです。

　気象庁は、暴風域に入る3時間ごとの確率を予報していますが、これを利用すると、台風が最も接近する時刻がわかります。

　図4は、先島諸島が台風11号の暴風域に入る3時間ごとの確率ですが、宮古島で確率が一番大きくなるのは、9月2日昼過ぎの16パーセントです。

　したがって、宮古島に台風11号が最接近するのは9月2日昼過ぎということになります。

　同様に、石垣市に最接近するのは9月2日夕方から夜のはじめ頃、竹富町に最接近するのは9月2日夜のはじめ頃ということになります。

　沖縄県では9月2日は、暴風に厳重に警戒してください。また、高波にも警戒してください。

　南鳥島近海の台風12号は、9月1日0時現在、南鳥島近海にあって、時速20キロで北北西へ進んでいます。

　中心気圧は992ヘクトパスカル、中心付近の最大風速は25メートル、最大瞬間風速は35メートルとなっており、海面水温が29度位と、台風が発達する目安の27度より高い海域を進みますが、台風の渦がしっかりしておらず、9月3日には日本の南で熱帯低気圧に変わる見込みです。

　台風と熱帯低気圧の違いは、風速の違いだけです。

　最大風速が17.2メートルに満たなくなるということで熱帯低気圧になるだけで、被害が出ないとはいえません。

　台風12号が日本の南海上で熱帯低気圧に変わるといっても、南海上から多量の水蒸気を持ち込んでいます。

　また、衛星画像をみると、台風12号の周辺には発達した積乱雲の塊があり、これが続けて北上してくる可能性がありますので、東海から西日本の太平洋側では大雨に厳重な警戒が必要です。

徐々に弱まる太平洋高気圧

　台風9号より台風11号が、台風11号より台風12号がより北のコースをとる予報です。

　これは、記録的な暑さをもたらしている太平洋高気圧が徐々に弱まっていることが理由です。

　熱中症は暑さだけでなく、湿度などとも関係しています。

　このため、温度がそれほど下がらなくても、湿度が低くなると、熱中症になりにくくなります。

　このため、熱中症対策に使われているのは、「暑さ指数（WBGT：Wet-Bulb Globe Temperature）」です。

　「暑さ指数」は、気温だけでなく、湿度、日射・建物や地面からの照り返し（輻射）などの熱も取り入れた数値であり、湿度7：輻射熱2：気温1の割合で算出されるように、湿度の高さが重要な要素となっています。

　「暑さ指数」の利用上の目安として、33以上：極めて危険、31以上33未満：危険、28以上31未満：厳重警戒、25以上28未満：警戒、25未満：注意となっています。

　熱中症で救急搬送される人を減らすため、環境省と気象庁は共同で「熱中症警戒アラート」を発表していますが、発表基準となっているのは、暑さ指数33以上の「極めて危険」であるときで、前日17時と当日5時に発表となります。

　9月1日に対する前日予報では、東北と北陸、沖縄の5地域に発表となっています。

　5地域以下となったのは、7月23日の3地域以来で、1ヶ月以上続いた全国的な暑さも峠が見えてきました。

　令和5年（2023年）の熱中症警戒アラートの発表回数（前日17時と当日5時の発表をまとめて1回として集計）は、7月の前半までは前年、令和4年（2022年）より少ない発表回数で推移していたのですが、7月後半から急増し、8月24日には、前年の発表回数の年間累計である889地域を超えています。

　そして、8月24日に初めて北海道の全地域に熱中症警戒アラートが発表となるなど、すでに昨年度の889地域を3割も上回る1169地域に発表となっています（図5）。

　熱中症が問題となった前年以上のペースで熱中症警戒アラートが発表となったのです。

　8月31日に一番高い気温を観測したのは、新潟県・新津の39.4度、次いで秋田県・横手の39.2度でした。

　そして、8月31日に全国で最高気温35度以上の猛暑日を観測したのが134地点（全国で気温を観測している915地点の約15パーセント）と、一番多くの猛暑日を観測した8月3日の290地点（約32パーセント）に比べれば、観測した地点数はかなり減っています（図6）。

　しかし、最高気温30度以上の真夏日を観測したのが658地点（約72パーセント）、最高気温25度以上の夏日を観測したのが870地点（約95パーセント）と、真夏日、夏日ともに高い数値であることには変わりがありません。

　ただ、熱中症警戒アラートが減っている（暑さ指数が低くなっている）ということは、湿度が低くなり、秋の気配が感じられるようになってきたということもできます。

エルニーニョ現象の年の台風

　今年の春までは、東部太平洋赤道域の海面水温が平年より低くなるというラニーニャ現象が2年半という長きにわたって続いていました。

　しかし、現在は、エルニーニョ現象が発生し、東部太平洋赤道域の海面水温が平年より高くなっていますので、様変わりです。

　エルニーニョ現象やラニーニャ現象が発生すると、赤道域で積乱雲の発生場所が変わり、台風の性質などが変わり、地球規模で異常気象が発生するとされています。

　気象庁ホームページでは、エルニーニョ現象・ラニーニャ現象と台風との関係は表1のようにまとめています。

　昨年、令和4年（2022年）はラニーニャ現象の最中でしたが、台風の発生数は平年並みで、発生位置は北西にずれて発生していました。

　このため、日本近海で発生する台風が多くなり、台風が発生するとすぐに日本に影響したということが多々ありました。

　エルニーニョ現象の今年、令和5年（2023年）は、台風12号が発生しましたが、平年であれば8月末までに14個発生していますので、やや少ない発生ということができます（表2）。

　今年は、今のところ、エルニーニョ現象発生時には、台風発生数が少なくなるという傾向が出ています。

　また、台風の発生海域は日本から離れた海域で発生するという、エルニーニョ現象の年の台風の特徴もでています（図7）。

　なお、台風8号は、北太平洋中部のハリケーンが西進して日付変更線を越えて北太平洋西部にはいってきたことによる発生で、他の台風とは違います。

　表1で気になるのは、エルニーニョ現象の年は、発達して日本を襲う台風が多い傾向があるということですが、すでに、2号、6号、7号で大きな被害が発生しています。

　沖縄に接近中の台風11号、西日本に接近する台風12号に対して、最新の情報を入手し、警戒してください。

タイトル画像の出典：饒村曜(1996)、防災担当者の見た阪神・淡路大震災、日本気象協会。

図1の出典：饒村曜（1993）、続・台風物語、日本気象協会。　

図2、図3の出典：ウェザーマップ提供。

図4の出典：気象庁ホームページ。

図5の出典：環境省ホームページをもとに筆者作成。

図6の出典：ウェザーマップ提供資料をもとに筆者作成。

図7、表1の出典：気象庁ホームページをもとに筆者作成。

表2の出典：気象庁ホームページ。