【老いゆく刑務所】（２）福祉のまなざしで壁の中を見て
「ここを出たら、どこで、誰と暮らすか、何をしたいか、書いてみましょう」
社会福祉士の佐藤珠美さんの明るい声に促されて、ピンクの作業着姿の女性受刑者たちが、ワークブックに向かう。
札幌刑務支所で女子刑務所の地域支援モデル事業として行われている、生活改善指導講座の一コマだ。佐藤さんが週に1､2回、同刑務所を訪問し、自身が考案したプログラムを行う。私が訪れた日には、中高年６人の受刑者が参加していた。
それぞれのワークブックをのぞき込むと、
「一人でアパートで暮らす。年をとっているので、自分の事でいっぱいです」
「X市内で暮らす。アパートで。一人で。野菜をつくりたい」
などの短文が、鉛筆で書き込まれていた。
生活力を高める
再び佐藤さんが声をかける。
「出た後の収入と支出、生活するためのお金が、毎月いくら入ってくるか、いくら出ていくか、考えてみましょう」
参加者から質問や発言が飛び交う。
「年金を入れてもいいの？」
「出たら仕事、あるかな」
「ここにいたら化粧代かからないけど、出たらいるね」
この講座は全12回。高齢者の住まいやバランスのよい食事についても学ぶ。さらに、スーパーのチラシを配り、それを見て材料を買い、バランスや季節を考えて夕食の献立を考えるといった作業も行う。米や調味料は家にあると想定し、夕食を誰と食べるか、何人分の食事をつくるかを考え、１人分400円として、何を買うかを決めるのが課題だ。
こういう実践的な作業を通して、生活力を高めるのが狙い。
このプログラムを作成した佐藤さんに、出所後、特に必要な「生活力」とは何か聞いた。
「考えて判断すること、優先順位をつけることですね。私たちは、普通の暮らしの中で、いつ起きるか、何を食べるか、何を着るかなど、物事の優先順位をつけながら、小さな決断をいくつもしています。でも、ここ（刑務所）にいると、自分であれこれ考えなくても、言われた通りにしていれば、生活できてしまう。それで、ここにいればいるほど、『生活する力』がどんどん奪われてしまうんですよ」
刑務所では、炊場（すいじょう）と呼ばれる調理場に刑務作業として配属されない限り、自分で調理をすることはない。洗濯も、原則として所内の洗濯工場で一括して行う。起きる時間、寝る時間、食事や風呂の時間も、すべて決まっている。それに従って行動できて、決まりを守ってさえいれば、特に問題視されない。
「だから、ここでは認知症が発見しにくいんです。会う人の顔ぶれも同じで、環境が変わらない。認知症の人は、むしろ生活しやすいくらい。刑務所では特に問題ないように見えても、何のサポートもなしに地域に戻ったら大変だったりする」
今回の講座に参加している人の中にも、認知症が疑われる受刑者もいる。
法務省は今年1月、簡易検査を用いた受刑者のサンプル調査の結果を発表。それによると、60歳以上の受刑者の14％に認知症傾向があった。全国の刑務所に、1300人の認知症受刑者がいると概算される、という。
あくまで簡易検査の結果であり、医師が診察すれば、もっと多いかもしれない。
矯正と福祉の視点の違い
刑務所サイドと福祉の専門家では、受刑者を見る目もだいぶ異なる。たとえば、刑務官からは、刑務所内での生活がうまくできない人が気に掛かる。一方、福祉に携わっている人たちは、むしろ刑務所を出た後のことを考える。刑務所側からすれば、あくまで罪を償うべき受刑者でも、福祉の側からは、支援を必要としているクライアントだ。
「私たちの仕事は、相手を信じるところから始まるので」
そう語るのは、精神保健福祉士で、生きづらさを抱えている女性たちをサポートするNPO法人理事長の大嶋栄子さん。昨年から窃盗に関わった女性受刑者を対象にしたグループワークなど、札幌刑務支所での支援活動を行っている。長く精神医療や福祉の現場で活動してきた大嶋さんは、刑務所に関わるようになって、戸惑うことがたくさんあった、という。
「月1回のケースカンファレンスで、刑務所側から『気になったケースがあったら挙げて下さい』と言われるんですが、私の援助観からすると、『全員』なんです。（支援は）刑期満了で終わりじゃない。社会に戻ってからの、長い長い回復のプロセスが必要。その人が、自発的な自己決定をして、その結果を自分で引き受けられるという状況になって、初めて支援は終わりになるんです」
高齢受刑者の場合は特に、刑務所ではなんとか暮らせても、社会では困難を抱えることになりそうな人が少なくないようだ。
先の佐藤さんが見るところ、女性受刑者の多くに幼少期からの環境に問題があり、貧困や親の暴力、いじめなどを体験している。結婚･離婚を繰り返すなど不安定さが見られたり、IQが50～60くらいの人も少なくなく、対人コミュニケーションが苦手な人が多い。それに高齢が加わると、ますます社会にうまく適応できにくい。
「地域とうまく関わることができない。老人クラブやデイサービスに行っても、他の人と話す話題がなく、ぽつんと座ることになるので、足が遠のく。役所に行っても、相談がうまくできない。『役所に４回も行ったのに、話を聞いてもらえない』と訴える人がいますが、それは、たぶん相談の仕方が分からないんだと思います」(佐藤さん）
そうした相談の仕方も、講座でアドバイスする。しかし、その通りに実践できるかどうか……。
「高齢者の場合は、12回で何かを会得するのは、なかなか難しい。最近は、これを通して、この人にはどれくらいの生活力があるかを見るアセスメントの機会と考えて、問題点を出口（出所）の担当の職員に伝えて、参考にしてもらいます」(佐藤さん）
福祉の専門家が刑務所職員に
刑務所の職員として仕事をしている福祉の専門家もいる。
札幌刑務所で福祉専門官として働く社会福祉士の竹中志穂さん＝仮名＝は、以前は、高齢者やDVに苦しむ女性たちの相談に乗る仕事をしていた。
刑務所で仕事をするようになって９年余り。竹中さんは、刑務所に来て、ずっと普通に働いていて、年金ももらえるのに、50代後半から身を持ち崩してしまった高齢者が結構いることに気づいた。
妻から離婚を突きつけられたが、理由が分からない。子供も離れて、ひとりぼっちになる。あるいは、勤めていた会社でリストラに遭ったり、事業が破綻するなど、経済的に失敗する。けがや病気で仕事ができなくなる……そんなつまずきをきっかけに、ガラガラと生活が崩れてしまい、それまであまり飲まなかった酒に溺れ、アルコール依存症となり、窃盗や無銭飲食を重ねてしまう、というパターンだ。
「そうなる前に、福祉が手をさしのべていれば、刑務所まで来なくて済んだのではないか、という人たちが結構います。ここまで転落してしまうのは、社会の持久力が弱まっているからではないでしょうか」
ほかに目立つのが、高齢者で、かつ知的障害を持つ受刑者。
「こちらも、なぜもっと早くに（障害が）みつかって、福祉につなげられなかったのかな……と思うことがしばしばあります」
刑務所の中に、知的障害のある受刑者が相当数いることは、2004年に元衆議院議員で作家の山本譲司さんが著作『獄窓記』で明らかにし、社会に衝撃を与えた。山本さんは、秘書給与流用問題で実刑判決を受けた後、控訴を取り下げて服役し、そこで障害のある受刑者の世話係をした。著書の中では、その時の体験が書かれていた。
彼らは、知的障害者と元受刑者という、二重のハンデを背負って刑務所を出る。社会で居場所を見つけることができず、助けを求める力もないまま、再び罪を犯して刑務所に戻る。この悪循環にはまったまま、次第に年老いていく人たちがいる。
そんな受刑者のために、竹中さんは、療育手帳を取得させて、出所後の福祉サービスにつなげようとする。そのためには、専門医の診断が必要。ところが……
「刑務所に精神科医がいないんですよ」と竹中さんは嘆く。
札幌刑務所には、常勤の内科医、外科医、歯科医はいるが、精神科医がいない。地元医師会に依頼したり、いくつもの医師の求職求人サイトに投稿したり、刑務所側も八方手を尽くしているが、未だ応募がない。
そうなると、診察を受けるために、受刑者を外部の病院に連れていかなければならない。そのためには、付き添いとして最低３人の刑務官が必要。刑務所内で暴れて保護室に入れられることもあるような受刑者の場合、さらに多くの人手がかかる。なかなか大変だ。
それでも、出所前に準備ができて、出た後にうまく福祉サービスにつながれば、社会と刑務所の悪循環から抜け出す可能性も出て来る。たとえば、こんなケースがあった。
父親が早く亡くなり、母親と生活保護を受けながら、２人暮らしをしていたという男性。母の死後、放浪生活をしながら窃盗や無銭飲食を繰り返し、何度も刑務所暮らしをしているうちに、60代後半の年齢に。札幌刑務所に在所中、ある施設を紹介され、出所と同時にそこへ移った。今は、畑仕事をしながら、穏やかに暮らしている、と風の便りに聞く。
はっきりした情報が分からないのは、すでに出所した人の情報を、刑務所サイドから問い合わせるわけにはいかないからだ。
「だから、多くの場合、便りのないのがよい便り、なんです」
出所後の行き場を見つける「特別調整」
竹中さんの主な仕事は、この男性のように、帰住先（出所後に戻る場所）が決まっていない高齢受刑者などの行き場を探す「特別調整」だ。
単身の高齢者の場合は、親もすでに亡く、きょうだいとは縁遠くなり、戻る場所がない人が多い。行き先が決まっていなくても、満期になれば刑務所を出る。かつて、行き場のない出所者に対して刑務所ができることは、保護カードを渡し、保護観察所の場所を伝え、「困った時には訪ねるように」とアドバイスするのがせいぜいだった。結局、社会の中で居場所を見つけられないまま、新たに罪を犯して刑務所に逆戻りしてしまうケースが相次いだ。帰住先が決まらないまま出所した者の５割以上が、出所後1年以内に再び罪を犯している、というデータもある。
その対策として、刑務所にいる間に、その人に合った居場所を探し、出所と同時に、そこへ移れるようにする「特別調整」の仕組みが導入された。竹中さんが、受刑者の中から特別調整が必要な人をみつけ、保護観察所に報告し、各都道府県に一つずつある地域定着支援センターにつなぐ。同センターが、受刑者と面接するなどして、その人に合った居場所を探す。
ただし、特別調整を受けられる対象者には、
＊ 高齢（おおむね65歳以上）、または身体、知的若しくは身体障害がある
＊ 釈放後の住居がない
＊ 健全で自立した生活を営むために、福祉サービスが必要
＊ 本人が特別調整を希望している
など、いくつかの条件がある。
「本人の希望」という壁
こうした諸条件の中でも、担当職員たちを一番悩ませるのが、「本人の希望」だ。本人が「大丈夫です」と言えば、いくら客観的に考えればサポートが必要な人に対しても、何も手助けはできない。
どの刑務所でも、担当者は同じ悩みを口にする。
「大丈夫でなさそうな人に限って、『大丈夫です』と言うんですよ……」
釈放後の住居がある人を、地域の福祉サービスにつなぐ「一般調整」という制度もある。これもまた、本人が福祉に救済を求めようとせず、地域の福祉窓口などへの情報提供を望まなければ、どうすることもできない。
札幌刑務支所の社会福祉士、長滝美保さん＝仮名＝は、こんなケースを担当したことがある。
知的な障害があると思われる女性だが、結婚して、夫が元気なうちは、特に問題なく生活していた。ところが、夫が亡くなり、子供も独立して一人暮らしになった後に、万引きなどの罪を犯すようになった。
「前から住んでいた家があるとはいえ、孤立して、近所ともうまくコミュニケーションできない。そんな、入所前と何一つ変わらない環境に戻ることになる。せめて、地域の民生委員さんに、事情を話して協力を求められればいいんですが、本人の同意なしに個人情報は出せませんから」（長滝さん）
福祉の関わりが必要なのは受刑者家族も
病気や重篤な障害を抱える受刑者の居場所探しは、なお難しい。八王子医療刑務所には、全国から治療が必要な受刑者が集められている。鶴飼マリ子福祉専門官は、ここで療養中に満期を迎える受刑者の出所後の居場所探しに奔走している。
家族が本人を引き受け、地元で病院や施設を探してくれればいいが、なかなかそうはいかない。中には、こんなケースもある。
「出所しても本人を引き受けることはできないと言う家族が、実は本人の年金を生活費に使っちゃったりしていることがあるんですね。そういう場合、非常に苦労します」
年金を受給していれば、それを使って施設や病院に入ることができるが、家族が本人名義の口座のカードを持っていて、勝手に引き出している場合、銀行口座を突き止め、銀行にカードの使用を止めてもらう。すると、家族が銀行に怒鳴り込みに行き、その対応に困った銀行が、鶴飼さんのところに「何とかして下さい」と電話がかかってきたりもする。
「こうした対応から、家族病理的なものが見えてくることがあります。家族も、知的な障害があったりして働けないとか、実は支援が必要な人たちなのに、本人の年金のおかげで、お金が中途半端にあったりすると、福祉の対象にならない。そのお金を取り上げちゃったことがきっかけで、何らかの福祉サービスにつながってくれるといいのですが……」
満期になる直前まで、引き受け先が決められず、難渋する場合もある。ある男性受刑者は、1月1日が満期だった。寝たきりで、そのうえ大声を出すものだから、なかなか引き受け先が見つからない。あわや、というところで、ある福祉施設が「お困りでしょう」と、引き受けてくれた。
「本当に、神様かと思いました。こういう施設が、社会的にもっと評価されて欲しい。ただ、自治体にとっては、（そのような施設は）むしろ『悪』なんですね。そういう（引き受けをお願いしたい）人は、たいてい生活保護が必要ですが、その施設がある自治体に、今まで一銭も納税していなかったりするので……」
受刑者がふるさとに帰りたいと言っても、自治体は今後、生活保護の対象となる、病気で高齢の受刑者を喜んで引き受けようとはしない。それを説得し、法に則った対応をしてもらうのに、苦労することもある。
犯罪を犯した人といえども、刑期が終われば、刑務所に閉じ込めておくわけにはいかない。満期になったからと、そのまま刑務所の外に放り出せば、自力で生きていけない人もいる。社会のどこかに、居場所を作らなければならない。
そのために税金が使われることに、納得がいかない人は少なくないだろう。また、犯罪を犯した老人は、あとは勝手に野垂れ死ねばよい、と考える人もいるに違いない。
一方で、こうした費用は、日本がどんな人の命や人権も守る国家であり続けるための必要経費とみることもできる。また、万引きなどの犯罪を繰り返す人の中には、認知症の影響と考えられる人もいて、私たちが将来、そういう状態にならない保証はない。
これからの刑務所のあるべき姿は……
こんな風に、福祉の要素が入ってきたことを、刑務所サイドはどう受け止めているのか。矯正の道に入って21年目という八王子医療刑務所の永石聡・首席矯正処遇官はこう言う。
「20年前には、刑を適正に務めさせるのが刑務官の仕事だと言われ、みなそのような訓練を受けてきました。刑務所は、受刑者を社会から切り離し、規律正しい厳しい生活をさせて、『もう、こんな所には２度と来ない』という気持ちを叩き込む場。それが、受刑者それぞれが抱える問題を見つけて、その芽を摘む、という方向に、刑の執行概念が変わってきている」
今では、受刑者の親から、「うちの子は帰ってきても面倒見切れない。先生、なんとかして下さい」という電話が刑務所にかかってくることも、しばしばある、という。
「正直言って、それは刑務所の仕事じゃないんだけどな……という釈然としない思いはあります。しかも、悪さをして入ってきたのに、就職の支援もしてやらなきゃならない。居場所の手助けもしてやらなきゃならない。
でも、刑務所を出ても、居場所も仕事もない人が、再び罪を犯す中には、人の生命身体に関わるような事件もある。満期で出たら自分で何とかしろ、とだけ言っていて済む状況とも思えない。刑の執行をする側も、福祉の発想を取り入れて、犯罪の発生を低くして安全な国づくりをするためには何ができるのかを、考えていかなきゃならなくなっているんだと思います」
法務省は、来年度に刑務所で働く社会福祉士を増やすほか、認知症の受刑者対策として、全国32の刑務所・刑務支所に介護専門スタッフを配置し、刑務官の研修も行うことを決めた。
すでに、外から来る福祉の専門家と接する機会が多い職員の意識は変わりつつある。その1人、札幌刑務支所の鈴木育美・教育専門官はこう言う。
「かつて、刑務所は治安の『最後の砦』だと言われていました。刑務官は強い責任感で『砦』を守る、つまり入ってきた人たちを自分たちを何とかする、守っていくのが社会正義だと思って、がんばってきました。でも、累犯で高齢の人は、社会と刑務所の間を循環しているので、刑務所は決して『最後』ではなく、社会への入り口であり出口でもあるんですよね。刑務所は、地域社会の一機関として存在していて、ここにいる人たちを、元受刑者としてではなく、その地域社会に住む普通の人として送り出す、という姿勢が大事ではないか、と思うようになりました」
福祉のまなざしは、刑務所のありようや職員の概念を少しずつ変えていき、さらに、これからの刑務所の役割はどうあるべきかを、問いかけている。
（写真の一部は、プライバシー保護のため加工してあります。写真説明の最後に＊がついたものは、撮影・清作左）
