先月から綴ってきた在日イラン人に関する記事は、今回で最後となる。

　下記第4章では、2006年当時に東京でレストランや食料品店を営む複数のイラン人経営者らにインタビューし、記録してきた。そのやり取りの中で投げ掛けられた、いまだ忘れられない言葉がある。

　バラ水やザクロといったイランの名産品、ハラル（イスラム教で許されている食材や料理）の肉などを売っていた、東京23区内某所の食料品店。幾度となく通い、店主らと雑談をするうちに心の距離を縮めていたつもりだった。

　そしていざ日本に来た経緯などのインタビューを始めたところ、温和そうな人だと感じていた店主の態度が変わった。

　「あなたケーサツ？」

　激しい怒声と冷たい視線が私に向けられた。「あなたは何の資格、権利があってそんなことを尋ねるのか。私は答える義理も義務もない」。鋭くも悲しげな眼差しは、そう訴えているようだった。

　1990年代以降、日本に住む普通のイラン人が警察や入管、会社の日本人からされてきたこと、普通の日本人から向けられてきた視線に、あらためて思いを致した。根掘り葉掘り聞こうとする筆者の問いは、辛い過去をほじくり返す行為にほかならなかった。

　その店主が営んでいたお店はもう、ない。

　06年当時に都内で確認できた40ほどのイラン人のお店、今はいくつ残っているだろうか――。

（以下、筆者「エスニック・ビジネスを通して見る在日イラン人ネットワーク」より抜粋、一部加筆、修正。文中の制度や固有名詞は2006年当時のもの、インタビュー対象者は仮名）

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（前回までの記事の続き）

第4章 重要性を増すエスニック・ビジネスの意義

　本章では、実際の在日イラン人のエスニック・ビジネスがどのような広がりを持ち、またネットワークの結節点としてどのような役割を果たしているか、そして実際にはどのような困難や課題があるのかについて、考察を行なうこととする。

第1節. 隆替するエスニック・ビジネス

　まず、ビジネスが起こる土壌として、ある程度の都市の規模が必要となってくる。日本における新来外国人の特徴として、集住が比較的少ないというのが、通説となってきた[駒井1999:233]。しかし、この新来外国人というテーマはきわめて今日的であり、日々刻々と変化している。たとえば、日系ブラジル人に関しては浜松市や豊田市など大企業の工場がある町に多く住む傾向がある。

　また、韓国人についても旧来からのコミュニティが大阪や神奈川などに多く見られ、新来外国人としての韓国人が、そうした既存の集住地区を「寄せ場」として利用している。

　他方、1章2節で見たとおり、イラン人の居住地域は分散傾向にあり集住は見られない。しかしながら、東京圏に住むイラン人が多いことはやはり確からしい。

　網羅的なデータではないが、実地やインターネットで調べた情報による、都内においてイラン人が経営に関わる店舗は、下表のとおりである。

　現在確認できるだけで37軒あり、中でも多いのが「絨毯ショップ」である。これらで販売される絨毯には、商品単価が手頃なものから非常に高額なものまであり、またデザインや用途についても、家庭用の玄関マットや、ホテルなどで使用される華美なものと、選択の幅が広く、広範な層の消費者を確保しやすいというメリットがある。

　一方「レストラン」は、区部において淘汰が進んだ末に、現在確認できるのは都全体でも7軒程度である。また、「食料・雑貨店」は少なく、店舗を持つものは、確認できる範囲で2軒のみである。その他というのは、旅行業、結婚関連業、そして今回、調査を試みたリサイクルショップである。

　絨毯ショップやレストランの店じまいが相次ぐ一方、インターネットによる起業が増えている。これには、店舗を構える必要がなく、経由する場所や人力を省くことで、費用を抑えられるというメリットがあるという点で、人気があるものと考えられる。

　また販売者同士あるいは、先述（前回記事）のイラン人を夫に持つ女性らのブログやホームページなどとの相互リンクによる協力も行われている。このインターネットの世界で、ネットワークが広がりを見せていることは、興味深いことである。

　なお、実際の店舗にしてもインターネットにしても、イラン人単独ではなく、日本人の配偶者とともにビジネスを行うというパターンが、どの業種においても多いようである。その際、イラン人の夫が商品を買いつけ、日本人の妻が店の経理、あるいはサイトの管理を受け持つというのが主流のようである。

　以上の情報から推測できることは、イラン人のビジネスは、イラン人向けというよりむしろ、日本人向けの方がさかんということである。「移住者はまず、「経済人」であることを迫られる」[町村1999:182]とあるように、彼らは確固とした経済力を打ち立てた、いわば成功者である。と同時に、都内だけでもこれだけ多くのイラン関係のビジネスがあるということは、イラン人が日本の生活にしっかりと根を下ろしていることの証左でもある。

　しかしながら、その成功までの道のりは決して順調なものではなかったし、現在も多くの困難を抱えているのが実情のようだ。それでは以下、実際にビジネスを行うイラン人の経営について見ていくこととする。

第2節. エスニック・ビジネスの展開に関する調査

1. 調査目的

　今回の調査は、そうしたエスニック・ビジネスに携わる在日イラン人を通じて、エスニック・ネットワークの在りようを検証することが主な目的である。そのため、各店舗がどのような客層を持ち、どこから、どういった商品を仕入れているかは、肝心要である。前章までに検証してきた、来日イラン人たちの軌跡を振り返りながら、調査で語られる事象の背景や正否をつぶさに確認していきたい。

　そしてそれらに加えて、現在生起しているエスニック・ビジネスが今後、どのような展開を見せていくのか、ひいては今後在日イラン人がどういった選択をしていくのか、その答えのヒントを、語られる言葉の中から紡ぎ出していきたい。

　それは、一般化するという作業ではなく、同じような境遇、しばしば不遇であった来日イラン人たちによる人生の選択の結実として、現存しているこのようなビジネスを、真摯に受け止めるという作業である。単にエスニック・レストランや民族雑貨店などと括られて一緒くたにされがちだが、そのビジネスに込められた思いを、インタビューを通じ直に感じ取り、それを読者の方にも感じていただけたら幸いである。

　今回は、東京都内に店舗を構える、いずれも在日15年に及ぶ3人のイラン人男性（アフマド、モハンマド、サイード。いずれも仮名）へのインタビューを試みた。上述のようなオンライン･ビジネスについては飛躍的な拡大を見せてはいるものの、まだ成立して間もないため、今回は調査の対象外として今後の課題としたい。

2. 調査方法

　今回の調査には、ライフヒストリー形式による質的調査を行う。この質的調査法についての基本的特質として、桜井は4つの点を挙げている。すなわち、第一に「新しいトピックを発見したり知識をより深める索出的機能を持つ」、第二に「自由に論争的なトピックをとりあげることができる」、第三に「マイノリティや被差別者や逸脱者を調査対象としやすい」、そして第四に「現象の微細な局面と社会過程を叙述することができ、現象の変化をとらえることができる」という特質である[桜井厚2002:55-6]。

（中略　長文のインタビューのため割愛）

第3節. インタビューを振り返って

　3人のインタビューを通じて、それぞれに共通する点はあったにせよ、それよりむしろ、多様な経験や独自の環境といった点の方が強く立ち現れた。改めて強調するが、本章は得られた情報をもとに一般化を行うものではない。インタビューで語られた内容と3章までに検証してきたデータや研究事例を衡量して、改めて来日イラン人の置かれた現状を考えてみたい。

　まず、例えば、2章においてイラン人の集会が可視化を招いたことを述べた。筆者は当時のそうした集会を情報交換やビジネスの場として重要であったと導き出したが、アフマドはこうした集まりを「好きじゃない」とし、不参加であったことを告げた。それには、彼の好き嫌い如何より、来日当時の経験が大きい。

　彼自身、日本での居住地探しに戸惑ったことを回顧していたが、最初は友人と一緒に寝泊りし、後に工場では「快適」と表現する貸し部屋が与えられ、わざわざ注目が集まり、「イラン人狩り」まで行われたりするような場所へ行くことの有用性を、おそらくは見出していなかったのである。逆に言えば、もし、さらなる「剥奪状況」［町村1999:185］が重なれば、集まりが嫌いといえども、そうした集会に参加せざるを得なかったのではないかと推察される。

　また日本人への不信感という点では、3者の間で表し方は流々であったが、根深いものを感じた。インタビューの最中もこの点に対する複雑な思いを打ち明けられるたびに、日本人としての自分の存在を意識させられた。来日イラン人というテーマで論文を書きインタビューをさせてほしい、と依頼する行為それ自体が大変傲慢で、受け手の彼らとしてはイラン人として一括りにされたと不快に感じたにちがいない。

　そのことは、モハンマドとのインタビューの際、最も顕著に現れた。決してラポールの構築が暗礁に乗り上げていたわけではなかった。むしろ、尋ねられれば「何でも言う」と笑顔で答えてくれていた。しかしいざ店舗のことを尋ねると、かの有り様であった。あの笑顔は日本で生き抜くための仮面であったのかもしれないと、自分が踏み込んでよい領域を逸脱した気がした。

　すでに日本人と結婚しているアフマドやサイードでさえも、日本人への拭いがたい不信感は言葉の端々に窺えた。

　現在も非正規滞在を続けるイラン人や核開発疑惑で揺れるイラン本国が、ひいてはイラン人全体に対する警察や入管などのマークを厳しいものにしかねない。個人の外で生起する問題にも無関心ではいられない彼らの現状を考えればそうした反応も当然のことであったと、インタビュー後の帰路でしばし黙考した。

　多くの日本人にとってイラン人の来日という事実は彼らの不可視化によって過去のものとされつつあるが、正規であろうと非正規であろうとそこに住み続ける限り、日本はイラン人にとって息苦しさを感じる社会であるようだ。それは、たとえ日本語が堪能であろうと、日本の文化･風習に通じていたとしても、である。

　定住者が増え、非正規滞在者が減った。イラン人の「い集」も見られず、犯罪報道もおよそ聞かれなくなった。イラン人は日本社会で安穏に暮らしているのだろうと思い込んでしまいそうになる。しかし、現実には、そうした考えがいかに表面的で浅はかなものかを、少数のインタビューであったとはいえ、まざまざと見せつけられる思いがした。

第4節. イラン人エスニック・ビジネスの今後

　こうした差別的状況の中で、彼らのエスニック・ビジネスはどう展開し、果たして日本への永住は望んでいるのだろうか。サイードは重要なことを語ってくれた。「息子が『イランに行きたい』、『イランで暮らしたい』と言えば仕方ない」と。言外には、自分は日本には執着しないとの考えが読み取れる。

　今後、在日イラン人のエスニック・ビジネスがどういう変遷を遂げていくかについては、多分に個人的な諸要因に左右されると言ってよいだろう。結婚や離婚にまつわる配偶者との関係、子どものアイデンティティの所在や教育、イランに住む親族、その他日本の文化や習わしに対する好悪などである。諸外国におけるイランのエスニック・ビジネスや日本国内の他のエスニック集団のビジネスなど、参考になるところはあっても、こうした個人的要因が大きいため、一概に拡大･縮小とは方向付けが難しい。

　確かに言えることは、入管行政の大きな転換、すなわち諸外国への積極的門戸開放が図られるならば、ジャパニーズ･ドリームに希望を託した、さらに多くの新来外国人移入の波が到来するだろう。すでに定住化とネットワークの多様化も進んでいるそのときには、「移民ネットワーク」といった新たなスペクトルからこのエスニック・ビジネスを展望する必要がある。

　今回の調査であえて一般化を試みるなら、それは、データや統計によるだけでは見えてこない様々な実態が、エスニック・ビジネスには息衝いているということである。単に景気の良し悪しや滞日年数といった傾向から、ビジネスの帰趨を占うには情報が不十分であり、それは、本論の目指すところではない。そして、日本が指向するような多文化共生社会もそうした一般化は望むべきではないだろう。

終章 日本における多文化共生社会の実現に向けて

第1節. 増える2世と課題

　新来外国人の急増から4半世紀が過ぎようとしている。彼らの歴史は日本の多文化共生の濫觴の一端でもあった。ふたたび、本論の目的に立ち返って、検討してきた内容をもとにこれからの展望を考えてみたい。

　国は自らの不作為の結果とも取れる非正規滞在者の増加に対し、手遅れなほどに問題が表面化してから策を講じるような、「マッチポンプ」とも言える場当たり的対応が目立った。外国人の不遇をなんとかしようと立ち上がったボランティア団体であり、そして多文化共生を目指し、国際交流の推進を図ってきたのが自治体であった。

　非正規滞在者の取り扱いが主な焦点となってきた90年代以降だが、これからは新来外国人のあいだに生まれてくる2世の問題を考える必要がますます高まるであろう。ふたたび、滞日イラン人の年齢比の推移を見てもらい、考察を加えたうえで、本論を終えたい。

　図11のとおり、20代の比率が大幅に減り、30歳以上が大幅に増えるとともに、20歳未満の構成比率も95年比で上がっている。このことは、何を示しているだろうか。当時、来日したイラン人の多くは20代であった。そうした世代が日本で30代を迎え、所帯を持ち、子どもを育てるという定住化が進んだと言うことである。

　しかし、それは同時に生まれてくる子どもたちに新たな選択を迫ることとなる。どちらの言葉を、文化を吸収していくのか、日本とイラン、どちらのアイデンティティが強く現れるのか。現状の日本ではそうしたことが自分たちの手で決められるほどに土壌が整っているとは到底言えない。教育の問題、国籍の問題などもある。

（中略）

　第2節. 結びにかえて――望ましい多文化共生社会とは

　ここまで検討してきた内容を今一度振り返ると、イラン人の移入に関する統計の不足や来日当初の様子を知る手がかりが十分にないため、…

（中略）

　実際にある問題の所在を突き止めようとインタビューをしても、それすら満足に行えなかったのは自分の未熟さと彼らの不信感であった。この溝を埋めるべく、双方向的な対話のチャンネルを用意しておくこと、そしてそれに向かって努めることが大切なのであろうというのが、本論執筆を終えての感想であり教訓であった。

（後略）

参考文献

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