米国の世論調査機関、ピュー・リサーチセンターがこのほどまとめたデジタル機器に関するリポートによると、米国ではここ数年間、スマートフォンとタブレット端末の所有率が堅調に伸びたが、それ以外の機器の所有率は横ばい、あるいは低下している。

中でも米アマゾン・ドットコムの「Kindle」に代表されるような電子書籍専用端末は、著しく低下したという。

専用機を兼ね備える多目的機器

これは、今年3月17日〜4月12日と6月10日〜7月12日のそれぞれの期間に、18歳以上の米国成人約2000人を対象にアンケート調査を行ったもの。これらの米国人の居住地域は全米50州と首都ワシントンD.C.に及ぶという。

これによると、2011年時点で35％だったスマートフォンの所有率は今年68％となった。また米アップルが「iPad」の初代機を発売した2010年当時のタブレット端末の所有率はわずか4％だったが、今年は45％に上昇した。

スマートフォンは、ほぼすべての消費者層で所有率が50％を超えており、人種や民族による違いは見られなかった。

またスマートフォンの所有率は18〜29歳の年齢層では86％に、30〜49歳では83％に、世帯年収が7万5000ドル以上では87％に達しており、こうしたいくつかの消費者層向け市場では飽和状態に近づきつつあるという。

一方で、昨年32％だった電子書籍専用端末の所有率は今年は19％に低下した。また今年のパソコンの所有率は73％だったが、これは10年前とほぼ同水準で、パソコンはピーク時の2012年から7ポイント低下した。

このほかの機器を見ると、ゲーム機の所有率は40％で、過去5年間横ばいという状況。またMP3プレーヤーは2010年の47％から40％に低下している。

ピュー・リサーチセンターによると、こうした所有率の推移はスマートフォンが様々な専用機器の機能を兼ね備える多目的機器となったことがその要因。スマートフォンは音楽プレーヤーであり、電子書籍端末であり、ゲーム機でもあるからだという。

そして、こうした傾向は若年成人層に強く現れている。例えば5年前、18〜29歳のパソコン所有率は88％だったが、今年は78％に低下した。

この年齢層のゲーム機所有率は同じ期間に62％から56％低下した。一方で前述のとおり、この年齢層のスマートフォン所有率は今年86％上昇した。この割合は2011年では52％だった。

タブレット市場は4四半期連続の前年割れ

ピュー・リサーチセンターの分析によると、タブレット端末の所有率はスマートフォン同様に急上昇している。だがその数値を詳しく見ると、昨年以降伸びが鈍化している。

こうした状況は別のデータでも明確に現れている。例えばアップルの今年7〜9月期におけるiPadの販売台数は1年前から20％減少し、988万3000台となった（PDF書類）。これでiPadの販売台数は7四半期連続で前年実績を下回った。

また米IDCのリポートによると、今年7〜9月期におけるタブレット端末の世界出荷台数は4870万台となり、1年前から12.6％減少した。世界のタブレット出荷台数はこれで4四半期連続の前年割れとなった。

IDCでモバイル機器の調査を担当するライアン・リース氏はこれについて、「タブレットの所有者は同じ端末を4年以上持ち続けている」と指摘。「スマートフォンの所有台数が増え続け、大型化、高性能化しつつある今、小型タブレットの必要性は曖昧なものになっている。市場は転換期を迎えているようだ」と述べている。

アップル、「iPad Pro」で新市場に活路

そうした中、アップルはまもなく大型画面の「iPad Pro」を発売する。

これは同社初となる12.9インチ型タブレット。アップルは専用のスタイラスペン「Apple Pencil」とフルキーボードとカバーを一体化した「Smart Keyboard」も別売で用意する。タブレットの市場規模が縮小する中、同社はこの新モデルで法人市場などの新たな分野に活路を見いだそうとしている。

「タブレットは、これまでのコンテンツ消費型ツールから生産性ツールに移行しつつあることから、このiPad Proが明るい兆候をもたらす可能性がある」とIDCは予測している。

（JBpress：2015年11月4日号に掲載）