日本バレーボールリーグ（Ｖリーグ）機構の嶋岡健治会長が、今期の代表理事会長としての所信表明で、自身が考える新リーグ構想を9月20日に発表した。バレーボールをビジネス化するリーグの確立を目指し、新リーグに所属するチームにとっては、親企業やスポンサーからの独立、ホームタウンの行政による支援、主体的な試合運営などが条件となるようである。

バレーボールは国内の他のスポーツリーグと同様に、親会社の支援に依拠する企業スポーツとして発展してきた。バブル経済崩壊後に親会社による出資が困難になったためにチームが廃部に追い込まれるというケースが次々に起こったが、その後もこの企業スポーツの仕組みを中心としたリーグ構成は変わっていない。また、試合運営は各都道府県バレーボール協会に任せることが多いため、チーム独自の集客戦略を持つチームは少なく、チーム固有のファンの獲得ができていない。つまり、バレーボール好き、バレー選手好きは多くいるが、チームのファンはほとんどいない（親企業の社員は除く）。これはバレーボール男女日本代表チームの人気が高いわりに、国内リーグ戦への注目度が低いことからもよくわかる。

このようにＶリーグに属する多くのチームには親会社の多大な支援および都道府県協会の協力がある。集客や収益増加のための経営努力が、必ずしも各チームに求められているわけではない。この環境が50年にも及ぶリーグ運営の安定感を生んでいる一方で、閉塞感も生んでいる。長年停滞した状況を打破するためには、リーグの仕組みを劇的に変えることが必要であるというのが、今回の提案の意図であろう。この発表がバスケットボールの新リーグであるBリーグの開幕戦の2日前であることからも、バレーボールもリーグ改革を急がなければ後がないという嶋岡会長からの強いメッセージが伝わってくる。

サッカーは1993年にＪリーグが発足し、親会社名が前面に出た企業チームから本拠地名が前面に出た地域密着クラブチームへと変わった。その効果を認識しながらも、他種目のリーグや協会はその改革に乗り出すことができないまま20年以上が経過した。BリーグのスタートをきっかけにＶリーグをはじめとする他リーグが動き出す兆しが見える。これからの各スポーツリーグの変革が楽しみである。