今年もプロ野球は盛り上がった。ここ10数年で観客動員は右肩上がり、プロ野球観戦はある種のブームになっている感さえある。それもあって、全国にフランチャイズを拡散し、地域密着型経営で人気を急上昇させたパ・リーグに触発されてか、「球団数拡張論」もところどころで語られるようになってきている。その風潮を助長させたのは、シーズン途中に、ビジネス界で飛ぶ鳥を落とす勢いのインターネット通販経営者、前澤友作が球団保有の希望を表明したことだろう。この時代の寵児の発言に、メディアは色めき立ち、様々な方面から既存球団の買収ではなく、新球団設立の私案が提起されることとなった。結局、この彼の希望表明は侃々諤々の議論を巻き起こしながらも、当の本人が当面の「撤退宣言」をしたことによって落ち着いたが、一部ではいまだに、球団数拡張論が語られている。確かに、現状の矛盾やほころびも目立つポストシーズン制を克服する方法論として、両リーグ16球団・東西2地区制という素人目にもすっきりするモデルが提示されることは多い。

　しかしながら、南海ホークス、阪神タイガースの主戦投手として活躍しながら、首脳陣批判から全盛時に引退、その後、解説者として活躍し、国会議員にも転身した経験をもつ、江本孟紀氏(東映‐南海‐阪神)は、「安易な」球団数拡張論に警鐘を鳴らす。

「球界の御意見番」が語る日米の違い

　「球団数拡張論」で一番多いのは、セ・パ両リーグ8球団ずつの16球団制だろう。両リーグとも東西両地区に分け、各々の優勝チームでリーグ優勝を決めるプレーオフをやった上で、日本シリーズを行えば、現在のレギュラーシーズンと日本シリーズの「分断」（現在の日本シリーズは、両リーグの優勝チームが雌雄を決するという場には制度上なっていない）を回避できる。

　各国トップのプロリーグの球団数を見てみると、アメリカとカナダに展開されるメジャーリーグが30で、両国の人口の合計は約3億6000万。人口1億3000万のメキシコのトップリーグ、メキシカンリーグは16、同じく5000万の韓国が10、2300万の台湾が4ということを考えると決して無理な話ではないように思える。むしろ日本の球団数は少ないくらいだ。

しかし、江本は、外国、とくにアメリカと同じように日本のプロ野球を考えることには無理があると指摘する。

「やっぱり組織が違う。日本では、マイナーリーグがうまくいっていないでしょ。日本でああいう、ピラミッド型の組織をつくっていくというのはちょっと難しいね。無理。12球団のオーナーが全部同じ考えで、アメリカのようにしたいというビジョンをもてば、できないことはないけれども。それに、人材がいないよ。裾野が違う。だって向こう、1年に1500人ドラフトするんだから。日本のドラフトはせいぜい120人。日本にも学生野球や社会人野球があるけど、その人数もたかが知れているでしょう。人口そのものもやっぱり3億のアメリカに比べると少ない。底辺数が圧倒的に違うから。そういう国と同等にものを考えるほうがおかしい」

　江本は、現行の12球団制でその各々がファームを持つぐらいの規模が現在の日本の身の丈にあったプロ野球のあり方だと言う。

「しょうがないんじゃないということですよ。いいとか悪いとかじゃなくてね」

　夢のないような話にも聞こえるが、確かに日本では現状、ファームはプロ野球として金を稼ぐことはできていない。かつては横浜とオリックスが各々の二軍を、湘南シーレックス、サーパス神戸としてファームの独立採算を目指したが、結局挫折している。また、三軍もチームとして保有しているのは、ソフトバンクと巨人だけである。

　プロ野球としては、NPBのほかに、2005年から独立リーグが発足し、現在は12球団が本州と四国に展開している。これについても、かつてバレンタイン政権時代のロッテが、四国の高知球団を3軍として組み入れようというアイデアを出したが、結局実現には至らなかった。アメリカのように、トップにメジャーリーグがあり、その傘下に5軍や6軍にあたるファームが全土に散らばってプロ興行を行うというかたちは理想なのかもしれないが、国土の広さや娯楽の形態の違う日本でこれを真似するのはシステム的に難しいというのが、江本の考えだ。

球団数拡張は「安易な空論」

　そういう状況でマーケットを考えると、一軍の球団数拡張は机上の空論だと、いくつかの地方都市を挙げながら江本は一刀両断する。

「若い議員なんかが、球団を増やすなんて簡単に言っているけれども、営業的にもういっぱいなんですよ。いろんな町の名を挙げているけどね。例えば、年間ボックスシートを田舎の地方都市でさばけますか？年間シートは莫大な収益の１つですよ。人口が何百万人もいるような所じゃないと無理です。実質的にそういうチケットをさばける都市はもう仙台で終わっているんです。だから、16球団なんてとんでもない。野球人によくありがちな単純な夢で、私もそういうことを思わないではないんだけれど、実際は無理です。経営者はよくわかってますよ。日本のような経済的に一極集中型の国で、地方都市でプロ野球球団なんて、無理です。アメリカだって32まで計画していたけれども、もう30球団で止めたでしょう。それでも『ちょっと多すぎたな』と今、言っているわけ。今、プレーオフでいろんな地区に分かれてやっているでしょう。だけど、シーズンの成績見てください。60ゲーム離されているチームあるのよ。それだけ(格差が)ひどいのよ。だからやっぱり、経営も厳しくなって、メジャーリーグは客も減っているから」

　確かに今年のメジャーリーグは観客減となった。これに関しては、春先の寒さなどの要因もあるので、長期的スパンで見てメジャーリーグの観客動員が頭打ちになったのかは、数年経たないとわからないとは思うが、プロ野球の経営は厳しく、球団数拡張論は安易な論だというのが江本の考えだ。近年NPBの観客動員は右肩上がりで、ある種のバブルだが、それでも、将来を見据えると、球団の新設は難しいと江本は言う。

「今は、どこの球場行ったって超満員。ヤクルト、横浜戦でもチケット取れないんだから。でも、それは、客が居酒屋替わりで、ブームだから行っているだけで、野球好きだから行っているわけではないです。少子化で、野球する子も減ってきている。それを考えると、実は球団数は多いくらい」

　ここまで聞くと、14年前の球団再編騒動が頭に浮かんでくる。1リーグ制や球団数削減は、経営者サイドのある種冷徹な将来像から起こった考えなのだろう。

「さすがに今は球団数を減らしていく方向にはないと思います。もう12球団で維持していかないと。いい形で維持していかなきゃいけないんだけれども、今がピークだから。2020年、オリンピックを境にどうなるかなと。これは日本の経済も同じですよ。今は、バブル的な収益のあり方をしているけど、それが将来的にずっと続けばいいけれども、続くわけではないでしょう」

　テレビの地上波が壊滅状態になり、ラジオ放送も先細りになった一方、観客動員やグッズの売り上げは空前絶後という状態になっている現在の日本のプロ野球。そういう中、様々な方面から球団数拡張論が唱えられているのだが、国会議員として活躍し、政界財界の事情も知る「御意見番」の言葉には、球界の抱える問題を考えざるを得なかった。

　2018年も終わり、新年は新元号を迎える。新時代のプロ野球はどんな青写真を描くのだろうか。

（文中の写真は筆者撮影）