親が何らかの事情で子供に連絡をしたい時の手段は多種多様。その手段は親子間の連絡の手立ての指針でもある。米国における手段の現状を、同国の民間調査機関Pew Research Centerが2016年1月に発表した調査報告書「Parents, Teens and Digital Monitoring」から確認していく。

親の立場では何らかの事情により、子供に連絡を取らねばならない機会が生じる。帰宅が予定より遅い時、買い物をお願いしたい時、友達の訪問があったが当人が居ないなど、想定事情はいくらでもある。そのような状況の場合、いかなる手段の利用がもっとも多いのかを聞いた結果が次のグラフ。具体的な状況設定は成されていないので、普段における連絡手段と見れば良い。

最大値を示したのはSMS(ショートメッセージサービス、テキストメッセージ)で49％とほぼ半数。次いで電話(通話)が41％。合わせると9割に達する。もちろんこれらの手段「のみ」が使われるのではなく、「もっともよく使う」手段ではあるが、SMSが大いに浸透し、インフラとして十分以上に役立ち、信頼されていることが分かる。

また見方を変えると、9割は親子の連絡手段として携帯電話を有していることをも意味する(「電話(通話)」は固定電話を指す可能性もあるが、保護者が子供に連絡を入れたい場面で、子供が固定電話のある場所に居て、そこに電話を入れる事が多いとの状況は、あまり想定しにくい。学校や塾など、固定された場ぐらいだろう)。

ソーシャルメディアは2％、電子メールは1％。連絡が可能なツールとしてはよく使われるとしても、もっとも迅速に、より確かな方法としては、SMSにはかなわない状態。なお「その他」だが報告書では、その多くは直接対面して呼び寄せると説明している。

属性別の違いだが、具体的な数字がごくわずかしか報告書に記されておらず、大きな差は出ていないものと考えられる。それでもあえて例示されている値をいくつか示すと、SMSは7.5万ドル以上の世帯年収層では57％と高い値を示すものの、3万ドル未満の世帯年収層では31％に過ぎないとしている。これは多分に世帯そのものの携帯電話所有率の違いによる影響だろう。今調査対象母集団の保護者の携帯電話保有率は、年収7.5万ドル以上では98％だが、3万ドル未満では86％にまで落ち込むからだ。

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