保活激戦区なら、妊娠中から始めなければならない「保活」。保活に取り組む中で、始めて知る事実は多いものです。今回は、私が保活をする中で最も驚いた事実「保活で"有利になる"職業がある」ということについて解説していきます。

「保活で有利な職業がある」は本当だった

まるで都市伝説のような話ですが、「保活で有利になる職業がある」という話を聞いたことはありませんか？このような噂に、「そんなの嘘だよ！」という人もいるのですが、実は自治体によってはこの話は事実です。

つまり、

• 保活で有利になる職業がある地域
• 保活に職業はまったく関係がない地域

が日本国内に存在するということです。

保護者が特定の職業なら利用調整指数でプラスになる

保育園入園の優先順位は、「利用者数指数」といった指数によって決まるのが基本です。例えば、月20日以上働いている人でも

• 週40時間以上の勤労を常態→20
• 週35時間以上週40時間未満の勤労を常態→19
• 週30時間以上週35時間未満の勤労を常態→17
• 週30時間以上の勤労を常態→16

というように、労働時間によって指数が違ってきます。

保活では、この指数が多いほど優先順位が高くなり、保育園に入れる可能性が高くなる仕組みになっているのです。

保育士は保活で有利になることが多い

「異次元の子育て支援」が話題となっていますが、正直、日本国内で保育士の数は全然足りていません。あらゆる保育園で求人がかかっているのを見かける日々です。そういったことが影響しているのか、保育士の職業に就いていれば保活に有利になる自治体もあります。例えば「東京都新宿区」なら保育士として働いていれば調整指数がプラス1されるのです。

条件は以下の通りです。

こういった形で、保育士として働いていると調整指数が加算されることになり、その結果希望の保育園に入りやすくなるといった仕組みになっています。ちなみに、さいたま市なら調整指数が9も加算されます。

条件は以下の通りです。

このようにい、自治体によっては保護者の職業で保育園入園への優先順位が大きく変わることがあります。

保育士以外に有利な職業は？

保育士以外にも、

• 看護師
• 放課後児童クラブ支援員

といった職業は優遇措置をしている自治体が少なからずあります。優遇されるのは、ソーシャルワーカーであったり子どもに関わる仕事であったりと、明らかに必要不可欠な存在に限られています。ただし、「この職業だって……」と思う方もいるかもしれません。正直、あれこれ言い出すと切りがなくなってしまいます。しかし、加算の内容は自治体によって基準が違うため、あくまでもその自治体で足りていない人材を優先していると考えるのが良いでしょう。

保活激戦区なら転職も検討

例えば保育士の資格を持っている、看護師の資格を持っているといった方なら、保活を機に転職をするのも一つの手です。自分の自治体でどのような指数加算があるのか、妊娠中から早めに確認しておくと安心です。

「どうしても保育園に入れたい」

「この保育園に絶対入園したい」

といった強い希望があるのであれば、より優先順位を高めるために思い切って転職を検討することも考慮してみてはいかがでしょうか。