著名人の自殺に関する報道に影響を受け、自殺件数が増える。その悲劇の連鎖を防ぐ取り組みが、日本のマスメディアにも徐々に広がっている。しかし、「やるべきでない」とされる報じ方は今も数多い。

「自殺報道ガイドライン」の中身は

世界保健機関（WHO）が自殺の連鎖を防ぐために報道関係者に呼び掛けている「自殺報道ガイドライン」は厚生労働省のウェブサイトに日本語訳されて公開されている。

まず、やるべきことを見てみる。

全国紙やNHKが相談窓口の情報を提供

7月18日の三浦春馬さん死亡のニュースについて、全国紙では朝日新聞、毎日新聞が記事の末尾に相談窓口の情報を掲載した。読売新聞は関連リンクに相談窓口の情報を入れた。

日本で最も影響力を持つYahooニュースも、トップ画面に編成した記事の関連リンクに相談窓口の情報を入れた。

第一報の段階から配慮をすることの意識が広がっていると言える。

一方で「やるべきではないこと」は今回の報道でも多くのメディアが繰り返していた。

速報で「自殺」、手法も報道

舞台、映画、TVドラマなど、子役時代から活躍してきた三浦さんの死を、各メディアが速報した。見出しに「自殺」と入った速報を流したメディアは少なくない。

デジタルメディアのサービスでは、スマートフォンの画面に速報を表示させる「プッシュ通知」の機能を持つものも多い。通知音でスマホを見た瞬間に「自殺」という文字を見せられることになる。

また、自殺の手法について触れるメディアもあった。個別に事例をあげることは避けるが、自殺の手法について触れているメディアは概して、見出しなどの配慮もなく、相談窓口の掲載などもしていない傾向がある。

繰り返されるガイドラインの呼び掛け

いのち支える自殺対策推進センター（JSCP）は7月18日、厚労省記者クラブ加盟の報道各社と全国キー局の各情報番組、ソーシャルメディア各社に、WHOの『自殺報道ガイドライン』を踏まえた報道をするように書面で呼び掛けた。

5月23日に亡くなった女子プロレスラー木村花さんの報道に関しても出された内容だ。

情報番組やソーシャルメディアが呼び掛け対象に入っているのは、それらが一報を流すマスメディアの報道部門と同等、時にはそれ以上に影響力を持つからだ。

最も拡散した記事に相談窓口情報はなかった

FacebookやTwitter上でコンテンツがどれだけ拡散されたかを計測するツールBuzzSumoで調べたところ、三浦さんの死に関する記事で最も拡散したのはYahooニュースを通じて配信された日本テレビの速報だ。

この記事は自殺の手法が掲載され、相談窓口などの情報は入っていない。シェアやリツイートなどの拡散数は18万6000に及ぶ。結果として、自殺報道ガイドラインにそぐわない記事が最も拡散したことになる。

メディア側には自殺の連鎖を生まない配慮が求められている。同時に拡散をしたユーザーは、自分のシェアやリツイートによって、負の連鎖が広がる可能性があることを知る必要がある。

才能を高く評価され、多くの人に親しまれた三浦さんに関する記事は、今後、数多く出るだろう。それらにどのような配慮がなされているかが問われる。

この記事では、三浦さんの名前を見出しに取らず、写真もあえて使っていない。

デジタルメディアの世界では、見出しや記事の見出しにつく写真（サムネイルと呼ばれる）が大きな力を持つ。その見出しやサムネイルによって、三浦さんの記事に関心を持つ人がクリックする確率が高まり、記事の露出が高まり、多く読まれる可能性が高まるからだ。

しかし、多く読まれることだけが正義ではない。インターネットによって誰でも情報発信をできるようになり、メディアやコンテンツの数が激増したからこそ、何を伝えるかが重要になっている。