文科省としては教員の前向きな姿勢をアピールして教職希望者を増やすことにつなげたいらしいけれど、教員からの書き込みは不満や学校のブラックぶりを暴露するものが多くなっている。いわゆる炎上だ。この現実を、きちんと文科省は受け止めていけるのだろうか。

　Twitterでのプロジェクト「＃教師のバトン」を文科省が始めたのは、3月26日だった。その狙いを同省は、「令和の日本型学校教育を実現していくため、時代の変化に応じた質の高い教師を確保するためには、より一層の働き方改革の推進や処遇の在り方の検討を進めることに加え、教職を目指す学生や社会人の方に、現職の教師が前向きに取り組んでいる姿を知ってもらうことが重要です」とホームページで説明している。

　質の高い教員を確保するためには、働き方改革を推進することも大事だけれど、現職の教員が前向きに取り組んでいることを知ってもらって教職を目指す学生を増やさなければならないという。やりがいがあるとか、こんなに夢中に取り組んでいるとか、前向きな話を現役の教員に投稿してもらって、「教職っていいなぁ」とおもう人を増やそうという作戦らしい。なんとなく働き方改革が二の次にされてしまっている気がしないでもない。

　そして現役教員が投稿しているのだが、「妊娠して休むことを校長に責められている」とか「残業代がでません」などなど、とても前向きとは言えない愚痴や怒りが多い。「これではネガティブ・キャンペーンでしかない」といった投稿も少なくない。文科省は教職を目指す学生を増やすつもりのようだが、これでは逆効果にしかなっていない、と指摘されているのだ。まさに、そうだろう。

　そもそも、学生が教職を目指したいとおもうような前向きの投稿であふれると文科省は最初から考えていたのだろうか。本気で考えていたとしたら、その認識は甘すぎる。

　このプロジェクトは、「こんな現状なのに前向きで明るい話ができるわけがないだろう」と教員たちを怒らせてしまっている。さらには、教員の現状を文科省がいかに理解していないかを世の中に晒してしまったことになる。

　大事なことは、ここから文科省がどう考え、どう行動するかである。物言わぬ教員が多いなかで、匿名のTwitterとはいえ、多くの教員が文科省のつくった土俵にあがって声をあげているのだ。これは画期的と言っていい。

　そうした声に、文科省は真摯に耳を傾けることができるだろうか。教員の怒りがここまできていることを、文科省は正面から受け止めることができるだろうか。そのうえで「より一層の働き方改革の推進や処遇の在り方の検討を進める」ことを、言葉だけでなく、自ら率先して取り組めるだろうか。

　それができるなら、「＃教師のバトン」プロジェクを始めた意味がある。文科省が評価されるきっかけになるかもしれない。

　逆に、教員たちの声を文科省が無視するようなことがあれば、教員の怒りに火を注ぐことにしかならない。文科省への不信感を高めるだけだ。教員の投稿を読んだ学生は、ますます教職を選ぶことに不安をおぼえるにちがいない。

　まさか、文科省がそんな事態にしてしまうなんて、おもいたくもない。文科省にとっては正念場である。