あらゆるモノがインターネットにつながり、私たちの生活がより便利になったり、社会インフラがよりきめ細やかになったり、産業がより効率化されたりするIoT（Internet of Things、モノのインターネット）。

そのネットにつながるモノの数は、2021年には270億個に達するといった推計もある（米シスコシステムズ調べ）。

テクノロジー分野はソフトウエアが急成長

一方、米国の市場調査会社IDCが、このほどまとめたIoT市場関する最新リポートによると、今年（2017年）、IoT関連のハードウエア、ソフトウエア、サービスなどに支出される金額は、昨年から16.7％増加し、8000億ドル強（約87兆6400億円）に達する見通しだ。

IoT関連の支出額は今後も増え続け、2021年には1兆4000億ドル（153兆4400億円）規模になるとIDCは予測している。

同社によると、今やIoTに関する議論の対象は、ネットにつながるモノの数ではなくなったという。IoTにおける真の価値とは、ソフトウエアとサービスが連携し、ネットにつながったモノ（ハードウエア）が生成するデータを収集、解析し、その結果から、何らかの仕事を実行したときに生まれるという。

そうしたうえで、今後IoTの投資額が急速に伸びるテクノロジー分野はソフトウエアだと同社は見ている。もちろん、ハードウエアへの支出額も市場規模の拡大に伴い増えていくが、2022年にはサービスへの支出額がハードウエアを上回ると同社は分析している。

製造現場で用途広がるIoT市場

IoTの主な用途（ユースケース）のうち、支出額額が拡大すると同社が見ている分野は、製品の品質・在庫管理といった「製造オペレーション」で、その今年における推計金額は1050億ドル。

このほか、「輸送貨物管理」（同500億ドル）や、製造機械設備の故障予知、保全をする「製造アセット管理」（同450億ドル）、電気・ガス・水道などの「スマートグリッド技術」（同560億ドル）、エレベーター、エスカレーターを遠隔監視したりする「スマートビルディング技術」（同400億ドル）も規模が拡大する分野だという。

ただ、今後さらに成長が見込めるのは、「空港施設オートメーション」や、「EV（電気自動車）充電技術」、個々の顧客や状況に応じて販売活動を支援する「店舗内コンテクスチュアル・マーケティング」で、その2021年までの年平均成長率は、それぞれ、33.4％、21.1％、20.2％になると、同社は予測する。

産業別でも製造業が最大規模

このほか、今年の推計支出額を産業別に見ると、「製造業」が1830億ドル、「運輸業」が850億ドル、「公共／公益」が660億ドル。

スマートビルディングやコネクテッドカーといった、用途が複数の産業をまたがる「クロスインダストリー」は860億ドル。

ホームオートメーション、スマート家電などの「個人消費者」も620億ドルと、支出規模が大きいという。

そして、今後、急成長が期待される産業分野は、保険、個人消費者、クロスインダストリーで、2021年まで年平均成長率は、それぞれ20.2％、19.4％、17.6％になると予測している。

（JBpress：2017年6月16日号に掲載）