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年齢階層別のインターネット利用率をさぐる

不破雷蔵「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者
↑ シニアでもネットを使いこなす人が増えている昨今だが。(写真:アフロ)

・6歳以上のインターネット普及率(利用率)は77.8%、利用者数は9397万人(2017年)。

・13歳から50代まではインターネットの利用率は9割を超える。

・60歳以上の高齢層でもインターネット利用率は漸増中。

日常生活への浸透、機能拡大による利便性の向上などの変化を受け、インターネットの利用層は、老若男女を問わず拡大中。その実情を総務省が2018年5月に発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値から確認する。

今回発表された最新版(2017年版)「通信利用動向調査」によれば、2017年時点のインターネットの普及率(過去1年間にインターネットを一度でも利用したことがある人の率。利用率と同意)は77.8%・利用者人口は9397万人との値が出ている。

↑ インターネット利用者数および人口普及率(6歳以上の個人)
↑ インターネット利用者数および人口普及率(6歳以上の個人)

これを直近5年分について、年齢階層別に確認したのが次のグラフ。「全体で8割近くとはやや少なくないか?」との印象を持つ人もいるだろうが、年齢階層区分で見ると13歳以降は50代まで9割強の利用率であるのが確認できる。

↑ インターネット利用率(個人、年齢階層別)
↑ インターネット利用率(個人、年齢階層別)

6~12歳が7割強に留まっているのは、まだ幼い状態の人も含まれ、またリスクを考えれば仕方が無い。一方、50代以降では利用率は漸減し、60歳以降になると値の減少度合いが大きなものとなる。シニア層ほどインターネットの利用を避ける傾向にあることは、これまで数多くの調査資料でも明らかにされている通りで、今回の結果も納得できる値。

その理由までは今件資料だけでは特定できないが、老化による視聴覚の衰えの問題や、利用の際に覚えねばならないことが多く難儀させられる、さらには「新しい物事への挑戦」には何事も失敗がつきものだが、その失敗を恐れる(主に時間のロスの観点で)傾向が強いこと、そして昨今浸透しつつあるスマートフォンやタブレット型端末におけるタッチパネルは苦手(指先が乾燥気味で反応しにくい)などが考えられる。また現状の生活環境においてインターネットが不必要、メリットとデメリットを比較した場合に必要性を感じない人も多くいるのも要因だろう。

ただしここ数年、シニア層の大きな伸びも確認されている。上記グラフでもその伸び方はよくわかるが、それをさらに対象期間を拡大したのが次のグラフ。さすがに80代以降はやや凸凹がある、ここ数年では逆に減少の動きすらあるものの、60歳以降は大よそ上昇を見せている。

↑ インターネット利用率(個人、年齢階層別、60歳以上)
↑ インターネット利用率(個人、年齢階層別、60歳以上)

元々伸び代が大きいこともあるが、若年層に追いつき追い越せとばかりの勢いが感じられる。ただし直近2017年分に関しては報告書でも注意書きで言及されているが、何らかのイレギュラーが生じたようで、多くの設問項目で傾向から外れた動きをしている。今設問項目でも、一部でこれまでの傾向とは異なる動きが確認できる。留意が必要には違いない。

50代までと60代以降にやや大きな差異が生じるのは、50代までは業務としてインターネットの利用が求められる事例が多いからに他ならない。老化による身体機能の衰えで利用ができなくなる事例をのぞけば、それらの人達は定年退職を迎えても(60代を過ぎても)インターネットは利用し続けるはず。シニア層の利用は環境の変化とインターネット「世代」の年齢の積み上げ、二つの要素で底上げされていく。

このままの勢いが続けば、この数年のうちに「インターネットは若者のツール。シニアには関係の無い話」といった、世間の一部で語られている、常識扱いされている言い回しも、過去のものとなりそうだ。

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※通信利用動向調査

2017年分は2017年11月~12月に世帯向けは都道府県および都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に、企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に対し、郵送・オンラインによる調査票の配布および回収の形式によって行われている。有効回答数はそれぞれ1万6117世帯(4万1752人)、2592企業。調査票のうち約8割は回収率向上のために調査事項を限定した簡易調査票が用いられている。各種値には国勢調査や全国企業の産業や規模の分布に従った、ウェイトバックが行われている。過去もほぼ同様の条件下で実施されている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。

「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者

ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。3級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。

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