ドライブレコーダーの搭載率15.3％…自動車業界のトレンドの実情をさぐる
ハイブリッド自動車は1割強
昨今ドライバーの間で注目を集めているのがドライブレコーダー。利用者が意識をしなくとも運転中の様子を自動で録画し、何かトラブルが生じた時には原因究明の手がかり、そして責任の所在を明確にできる証拠を生成できる。自動車のトラブルは水掛け論になることも多く、物理的な証拠として当時の映像を得ることができるのは、非常にありがたい話に違いない。今回はソニー損害保険が2017年11月に発表した、カーライフの実態に関する調査結果(※)の最新版となる2017年版を基に、昨今の自動車業界で注目を集めている自動ブレーキやドライブレコーダーの搭載率、ハイブリッド自動車の利用率実情を確認する。
まず最初に示すのは、搭載エンジンの種類別に仕切り分けした、自動車(実質的に自家用車)の種類実情。昨今ではハイブリッド自動車や電気自動車が注目を集めているが、今なおガソリン自動車が圧倒的多数を占めているのが実情。
街中で10台の自動車を見かけたら、そのうち8台以上はガソリン自動車。ハイブリッド自動車は1台強。クリーンディーゼル自動車やプラグインハイブリッド自動車、電気自動車、燃料電池車などは、ほとんど誤差範囲。話題には上っているものの、普及度合いはほんのわずか。
もっともハイブリッド自動車は、この数年で大きく普及率が増加している。
電気自動車や燃料電池車と異なり、ハイブリッド自動車はガソリン自動車と同じ燃料を使うことができる(燃費などを考えると運転時の注意事項は多少異なるが)。これまでガソリン自動車を使っていた人も気軽に買い替えられるのが、普及が進んでいる理由だろう。
自動ブレーキもドライブレコーダーも普及率は上昇中
機能としての実装について、自動ブレーキやドライブレコーダーを備えているか否かを尋ねた結果が次のグラフ。2012年ではドライブレコーダーへの問いは無かったので空欄となっている。
自動ブレーキは普及率が低めで伸び率もさほど大きなものでは無いが、それでも2017年時点で12.4％。搭載で事故リスクが減らせることもあり、大型車両を中心に搭載の義務化や優遇措置が取られるようになっている。何より運転手自身にとって事故を予防できる特殊アイテム的な意味合いを持つことから、車種選択時の魅力としてアピールできるため、搭載車種は増加する一方。
他方ドライブレコーダーは直近年では前年から搭載率が大きく伸びて15.3％を計上している。家電量販店やデパートでも数多くの姿を見ることができ、法的な問題に注意をすれば自分自身でも取り付け可能なため、気軽に搭載できる、本当の意味での保険的なアイテムとして重宝がられているのだろう(事故を防ぐのではなく、事故が生じた時に役立つという意味)。
いずれも搭載率は1割程度だが、双方とも今後さらに搭載率は上昇していくことだろう。
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※カーライフの実態に関する定点観測的調査
今調査の直近分は2017年9月22日から25日にかけて自家用車を所有し月1回以上運転する18歳から59歳の男女を対象に、携帯電話を用いたインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000件。男女比、18歳と19歳・20代、30代、40代、50代の年齢階層別構成比は均等割り当て。調査機関はネットエイジア。過去の調査もほぼ同じ条件で実施されている。
(注)本文中の各グラフは特記事項の無い限り、記述されている資料を基に筆者が作成したものです。
