世界規模でスマートフォンが普通の携帯電話以上に売れ始めた現実
四半期単位の販売数ではじめてスマートフォンが過半数に達する
ガートナー社では四半期単位で世界全体の携帯電話販売動向(その時点での利用台数では無い)を公開している。スマートフォンの普及に連れて、その販売シェアも拡大しているが、先日発表された2013年第2四半期(Q2)分で、はじめてシェアが50％を超えた。つまり同四半期において世界中で販売された携帯電話全体のうち、半分以上がスマートフォンということになる。
これはもちろんスマートフォンが販売され始めてから、初めての話。日本の実情からは「一般携帯が未だに半分近くも売れている？」と驚く人もいるかもしれないが、新興国を中心にまだまだ一般携帯電話の需要は大きい。とはいえ、それらの国でも確実に「一般携帯電話からスマートフォンへ」という、所有者の機種変換、新規購入者の初期購入機種選別の上での、トレンド変換は起きつつある。今リリースでも「アジア・太平洋地域の74.1％の伸びをはじめ、ラテンアメリカ、東ヨーロッパ諸国におけるスマートフォンの販売台数増加率は著しく、これらの増加が全体数を押し上げる形となった」と、新興国での伸びが著しいと説明している。
安価な端末がスマートフォン普及を加速化する
次に示すのは、そのスマートフォンの販売台数における、OS別シェア動向。
ブランド力で安定のセールスを示すiPhoneシリーズが一定の値を維持する一方、Android端末が加速度的に台数を伸ばしているのが分かる。これは多分に安価の、例えば100ドル未満で気軽に手に入る機種のセールスが底上げしている。そして、その多くは上記に挙げた新興国で受け入れられている。
これまでは新興国では「携帯電話＝一般携帯電話」だった。初期投資・ランニングコストの高さや、国レベルでのインフラの未整備などの環境が、スマートフォン普及に対するハードルとなっていた。ところが新興国でもIT化を国策事業として次々に推し進め、スマートフォンが単なるモバイル端末としてだけでなく「気軽なインターネットへの窓口」として大いに注目を集めるようになった。さらに安価なAndroidが次々と登場し、手が届きやすい端末となりつつある。
現時点で(一人で複数契約の事例もあるが)、携帯電話全体(一般携帯電話とスマートフォンの合計)の契約数の上位国は中国とインド。それらの国々でも、少しずつ、そして確実に一般携帯からスマートフォンへのシフトが起きている。
新興国が先進諸国のように、スマートフォンの飽和状態になるまでには、まだ相当な時間と台数が必要になる。それまでの間はスマートフォンの販売台数シェアはさらに伸びていく。世界の携帯電話市場は大きく変化し続け、それと共にスマートフォンを有する人たちによるインターネット界隈そのものもまた、変貌を続けていくに違いない。
■関連記事：
