NEDOの山田宏之再生可能エネルギー部長（左）、再生可能エネルギー部の松原浩司上席主幹（中）、鈴木敦之主査（右）

次世代太陽電池の本命とされ、実用化が近づく「ペロブスカイト太陽電池」。薄くて軽く、曲げられる特性を持たせられるため、太陽電池の設置場所を広げられるとして、カーボンニュートラルのカギになる技術として期待される。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、ペロブスカイト太陽電池の事業化を目指す積水化学工業や東芝などの研究開発を、グリーンイノベーション（GI）基金などの枠組みで支援し、社会実装を後押している。その取り組みの現状や今後の展望、日本企業の競争力などについて、山田宏之再生可能エネルギー部長や再生可能エネルギー部の松原浩司上席主幹、鈴木敦之主査の3人に聞いた。（聞き手・葭本隆太） 30秒でわかる「ペロブスカイト太陽電池」 　－GI基金による取り組みの現状を教えてください。 　松原　各社とも当初の計画通りに研究開発が進んでいます。特に積水化学工業は（生産効率が高いとされる、ロール状の長いフィルムを巻きだして成膜・加工する）ロール・ツー・ロール（R2R）の製造プロセスを用いて、30cm幅のフィルム型ペロブスカイト太陽電池を生産する技術を確立しています。現在はそれを1m幅に広げる取り組みを、計画を前倒しして進めています。 　－GI基金では、実際に設置して性能などを検証する実証事業を今年度から支援します。 　松原　実証事業は（完成品メーカーによる）ユーザー企業との連携が要件になります。（それにより）誰がどこでどのように利用するか、といった要件を踏まえて仕様を整理して最終製品に近いものを実証し、そのまま社会実装につながれば、と期待しています。（初回公募は3－6月に行い、採択先は審査中ですが）公募は複数回行う予定です。 　－海外企業の動向をどのように見ていますか。 　松原　中国企業が事業化に向けて大規模な工場を建設する、といった発表を色々とされていますよね。それらを聞くと（日本企業による社会実装を）早く進めなければ、という気持ちにはなります。ただ、実際の製品がなかなか出荷されてこなかったり、（工場建設を）中止したりするケースがあるとも聞きます。実態はなかなかわかりにくい状況です。 　山田　太陽電池は生産された瞬間だけでは評価できません。仮に（中国企業が）大きいモジュールの製品を生産できたと発表したとしても、その変換効率や寿命をしっかり見ていく必要があります。そのため（中国企業などの研究開発状況に関わる情報に）一喜一憂しないようにしています。とはいえ、研究開発が非常に盛んという状況は注視しています。 　－日本企業は焦るべきでしょうか。 　山田　のんびりと進めているわけにはいきません。目的はカーボンニュートラル。それに貢献するためには産業として維持される体制を構築しなくてはいけません。国際競争力は必要です。ただ、焦りすぎは禁物です。日本製だから購入しようというユーザーもいる中で、性能や納期などに関わる信頼を損なうような状況は避けなくてはいけません。 　－国際競争において日本製に対する信頼は強みになりますか。 　山田　日本製を信頼するユーザーが、一定程度はいるということです。日本製だから高い価格で買ってくれるだろうといった甘えは持つべきではないでしょう。 　－中国企業なども研究開発を活発化する中で、日本企業の勝ち筋はどこにあると思いますか。 　松原　一つはフィルム型でしょう。ペロブスカイト太陽電池は、耐久性の向上が実用化に向けた課題になっています。フィルム型における（耐久性を高めるための）封止は、その難しさが指摘されています。日本は化学メーカーが強く、積水化学もその一社です。高い耐久性を持ったフィルム型ペロブスカイト太陽電池を積水化学が実用化できれば、先行のアドバンテージがとれるのではないでしょうか。 　山田　何をもって勝ち筋とするかは難しいです。コストを下げるためにスケールを求める場合、海外市場の開拓は大事ですが、海外に進出していないから勝てていないというわけではありません。シェアが小さくても利益を上げている企業はありますから。また、エネルギー安全保障の観点では、自前で技術を持っており、それが自立的な産業として存在している状態が構築できていれば、重要な価値になります。 　いずれにしても（GI基金の支援を受けた積水化学や東芝などの）各社はそれぞれ事業の構想を持って研究開発を進めています。NEDOとしては、彼らが定義する成功に向けて進捗状況を確認し続けます。