国際サッカー連盟（FIFA）が制定する、国際Aマッチデーに開催されるアジア最終予選では、JFAに選手を拘束する権利が生じる。つまり政府判断で隔離期間がそのままでも、大迫やDF酒井宏樹（浦和レッズ）、DF長友佑都（FC東京）、GK権田修一（清水エスパルス）、GK谷晃生（湘南ベルマーレ）ら国内組の常連を招集できる。 　クラブ側は選手の派遣を拒否できないが、同時にJFAとの間に軋轢が生じかねない。その場合はどのように収束を図るのか。反町委員長は「仮定の話を聞かれても、申し訳ないけど答えられない」と前置きしながら、さらにこう続けた。 「クラブの気持ちも十分にわかっているつもりなので、横暴に『（代表に）来い』とは言いたくない。そういう状況を作らないためにも、すべての神経を集中させていきたい」 　JFAが実施する、より厳格な防疫措置のなかには、日本へ入国する96時間前以内にPCR検査を2度受けて陰性を証明し、さらに日本、中国、サウジアラビアの選手やスタッフ、関係者全員に対して、活動期間中に毎日実施される検査も含まれる。 　さらに活動地域を宿泊ホテル、試合および練習会場との往復だけに限定する「バブル」の実施状況を、監督省庁であるスポーツ庁が直接かつ随時チェック。日本のヨーロッパ組を含めた移動手段に関しては入国および出国時ともチャーター機を用意するか、民間会社のフライトを利用する場合は座席配置で工夫を求めていく。 　すべてのスポーツのなかで、サッカーだけが特例で国際試合を実施するために必要不可欠な、国民の理解を広く得るための一連の措置をまずは徹底していく。中国およびサウジアラビア協会に状況を周知徹底させることも、もちろん欠かせなくなる。 その上で、科学的な知見を得た上で潜伏期間が短いとされるオミクロン株に対する日本全体の社会的な戦術、要は濃厚接触者の健康を観察するための待機期間が変わるのであれば、サッカー界もその流れに加わるための作業を急ピッチで進めていく。 （文責・藤江直人／スポーツライター）