創価学会を押し上げた高度成長というブーム

ではなぜ、これほどまでに創価学会は衰退してしまったのだろうか。 それは、戦後の創価学会の拡大が「ブーム」だったからである。それは創価学会についてだけ言えることではなく、戦後に拡大した新宗教全般にもあてはまることである。 創価学会は全国で会員の数を伸ばしたが、東日本では立正佼成会が、西日本ではPL教団が最大のライバルだった。この二つの教団も戦後に巨大教団へと発展した。現在、立正佼成会も創価学会と同様にかなり会員を減らしているが、もっとも深刻なのはPL教団である。 2020年に3代目の教祖が亡くなったものの、4代目はまだ決まっていない。PL教団と言えば、毎年8月1日に行われる「教祖祭PL花火芸術」において、膨大な数の花火を打ち上げてきたが、コロナ禍で中止されて以降、現在になっても再開されていない。資金難から、再開は不可能のようだ。 戦後に、創価学会をはじめとする新宗教が拡大したのは、未曾有の高度経済成長が起こったからである。 高度経済成長は、産業構造の転換をともなった。それまでの日本の社会においては、農業を中心とした第1次産業の比重が重かったが、それが鉱工業の第2次産業やサービス業の第3次産業へと転換していった。第2・3次産業は都市を舞台にするもので、高度経済成長時代の大都市では大量の労働力を必要とした。その供給源となったのが地方の農村部であった。 それによって、大量の労働力が地方から大都市へと移動することになった。彼らは「金の卵」としてもてはやされたものの、年齢が一〇代と若かった上に、小卒や中卒で学歴が低かった。彼らが就職できたのは、中小企業や零細企業、町工場や商店であった。 したがって、低賃金で生活は安定しなかった。しかも、出てきたばかりの大都市では、地方の農村部のような地域共同体はなく、孤立せざるを得なかった。 新宗教は、そうした新たな都市下層を取り込むことで、その勢力を拡大していった。創価学会に入会すれば、たちどころに仲間ができ、何かと支えになってくれたのである。