太田氏はアフターコロナ以降も「eギフト」を便利に使い続ける人や企業が多いと実感している

太田氏：改めて「便利なものはずっと使っていただける」と感じています。たとえば、コロナが第5類感染症のカテゴリに移行した後も個人間で「eギフト」を贈り合うやり取りは加速しています。「eギフト」が向いているシーンでは「eギフト」を活用し、反対にモノを直接送った方がより効果があるところはモノを送る。こういった使い分けへの理解がある消費者や企業が増えてきた印象です。

■ 贈答の仕方はモノからデジタルにシフト ――法人利用における「eギフト」の使い方で特筆すべきことはありますか。 太田氏：DXの流れもあり、贈答品の贈り方もモノからデジタルへという大きな変化が見られます。「eギフト」を受け取った相手が任意の団体に寄附できるサービスも展開しています。一方で、多様なニーズに応えるため、今では「eギフト」だけでなく、ロゴや社名などをプリントしたオリジナルグッズなどモノのギフトの企画・制作を担うサービスも提供しています。

従業員に贈るギフトに自社のロゴや社名などをプリントした「Swag（スワッグ）」の例（画像の「Swag」は新入社員向け）

導入企業ごとの取扱高は増加傾向です。モノのギフト、体験ギフト、それ以外のギフト......どれが適するかは状況や場面によって異なるためです。ウェビナーやアンケートの謝礼はライトな価格帯のものが好まれますし、見込み客に贈る場合には、自社のロゴ入りギフトをプレゼントしたり。 　

シャトレーゼは自社ECに直接「eギフト」を導入

――近年、「開発費がかかっても自社ECにeギフトを組み込みたい」というEC企業が増えていると聞きます。初期コストをかけても「eギフト」を自社サイトに組み込む利点や、その事例を教えてください。 太田氏：「eギフト」を導入する事業者が自社チャネルで「eギフト」を販売する場合、「eギフト」専用の販売ページを設けるケースがほとんどです。自社ECサイトに直接組み込む場合は開発費がかかりますが、エンドユーザーにとっては、ECサイトにつなぎこまれた「eギフト」を利用すると導入企業側のサイトのポイントがたまるため、利用促進につながります。「eギフト」の販売ページにブランドのファンがたどり着きやすいという利点もあります。