拡大を続ける冷食マーケット

保冷トラック（画像：写真AC）

　冷凍食品──いわゆる「冷食」のマーケットは、年々拡大している。 　日本冷凍食品協会の統計によれば、家庭用冷蔵食品の国内生産量は、2013年から2022年までの10年間で約3割増加した。特に新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が発令し、巣ごもり需要が高まった2020年には、前年比で1割も増加している。2023年は、8年ぶりに家庭用冷蔵食品の国内生産量が前年比割れ（94.1%）したものの、業務用冷蔵食品はほぼ前年同様の国内生産量を維持（99.3%）し、底堅い需要を維持している。 【画像】「えぇぇぇぇ！」 これがトラック運転手の「最新年収」です！ 驚きの数字をチェック（11枚） 　量販店においても、冷凍食品をプッシュする動きが目に付く。2022年9月に開店したライフ豊洲店では、冷凍食品コーナーを従来店舗より拡大したことが話題を集めた。またイオンでは、冷凍食品専門店である「@FROZEN(アットフローズン)」を、2022年8月にイオンスタイル新浦安MONA店に出店し、以降、店舗を増やしている。1906年に創業し、フランス国内で約1000店舗を展開する「Picard（ピカール）」は、2016年に1号店を青山に出店し、以降、リアル店舗のみならず、オンラインショップも含め、日本市場での拡大を続けている。 　こういった新機軸の冷食専門店の特徴は、従来、冷食で人気であったうどん、コロッケ、餃子（いずれも2023年の国内生産冷凍食品TOP3）に加え、ちょっとした贅沢を味わえるラインナップも豊富である点だ。 　例えば、Picardでは、日本の家庭では、なかなか自作されないであろう、エスカルゴの料理がラインナップされているし、@FROZENでは、人気店の冷凍ラーメン・冷凍餃子が並ぶ。当然、こういった商品は、通常の冷凍食品よりも若干高価なのだが、プチ贅沢な食事を家庭で楽しみたいという内食需要を支えている。 　富士経済によれば、2023年の内食マーケットは、前年比108.4%となる61兆7600億円規模にまで拡大したという。この背景には、店舗販売によるものだけではなく、ふるさと納税による冷凍冷蔵食品や生鮮食品拡大も含めた、EC・通販による販売が含まれている。