ジム運営各社、活路は？

　スポーツジム業界は、今後どのように収益確保を図っていくのでしょうか。 　コナミスポーツは、エアロバイクなど自宅で使用できるフィットネス商品の販売強化に注力すると言います。同社は休業店舗が増え始めた4月23日、会員の利用者向けに同社の商品を2割引きで販売するキャンペーンを開始。6月1日からは会員以外にも対象を広げました。 　また、テレワークを導入する企業・団体向けにオンラインの健康啓発セミナーを開始しました。ウェブ会議システムを使って、講師とテレワーク社員がやり取りしながら、効果的なウォーキング方法を座学と実技で指導するなど、健康に関するセミナーを行うとのことです。同社では、「新しい生活様式」に対応した新サービスと位置付けています。 　RIZAPグループもオンラインサービスに着目しています。同社は休業中の5月7日、利用者に対して従来店舗で行っていたトレーニングをオンラインで行えるサービスを開始。ウェブ会議システムを使ってトレーナーと利用者が画面越しにやり取りしながらトレーニングするとのことで、全利用者のうち4割が実際にトレーニングを体験したと言います。 　同社によると、利用者の満足度は高く、今後も店舗でのトレーニングと並行してこのサービスを続けるといいます。店舗でのトレーニングとの併用も可能で、利用者はその日の都合に合わせて店舗かオンラインかを選べるそうです。どちらを選んでも、料金は同じです。広報担当者は「場所を選ばずにできるオンライントレーニングは、これまで店舗に来館できない遠方にお住まいの方にも利用いただける有効なツールになる」と訴えます。 　前出の日本フィットネス産業協会の松村氏もオンラインのレッスンが定着し始めているとの認識を示したうえで、「各社が配信するレッスン動画も、体の動きがよく見える角度から撮影するなど、演出面の工夫によってより臨場感あるものに進化しています。感染拡大を経て、免疫力の重要性とそれを養うための運動の大切さに気づいた人は増えているはずですから、今後は店舗でのレッスンとリモートレッスンの両方を活用することで、以前よりも利用人口を増やせる可能性が十分あると考えています」と期待を寄せています。 （取材・文：具志堅浩二） ※この記事のコメント欄に、さらに知りたいことや専門家に聞いてみたいことなどがあればぜひお書きください。次の記事作成のヒントにさせていただきます。