好調のI-ne、ECモール事業。Amazon、楽天、LINEヤフーの担当者3人が語るI-ne流の運用術
「楽天市場」出店店舗の2023年1~12月の売り上げは、当初の目標の約1.5倍に上振れしました。
――「楽天市場」におけるPDCAの高速化とは。
森氏:売り上げを作りやすいのは、「楽天市場」が主催するセールイベントに参加すること。セールでの売り上げを最大化するためには、毎回同じ施策を打っていくよりも、毎月新しい施策をプラスアルファで打ち出していくことがポイントになってくると思っています。それを振り返ってPDCAを回すことで売り上げの最大化を図っています。
――「楽天市場」では、平均して、セールが毎月2回ほどあります。セールに向けて毎月多忙な状況のなか、高速でPDCAを回すためにどのような取り組みをされていますか。 森氏:セール企画が走り出した翌日からは、「今回のセールでこの施策が失敗したとしたら、次のセールではどういうことをしようか」という会話がチーム内で自然に行われています。 また、セールを中心としたPDCAのほかに、中長期の戦略も意識しています。このため、施策を行う1か月半~2か月ほど前から、「各ブランドでどのような訴求をするか」「販路全体でどのような見せ方をしていくか」「既存のお客さまに対する施策はどうするか」といったテーマを、販路担当者と会議を続けながら施策を決めています。 ――「楽天市場」では、SKU対応による商品管理への移行、出店者向けのクーポンサービス「ラ・クーポン」有料化など、モールのそのものが過渡期を迎えています。どのように対応していますか。 森氏:2024年の「楽天市場」の変革を背景に、I-neの店舗でも2023年からUXの改善に取り組んでいます。 SKU単位の商品登録・保持を行う「楽天SKUプロジェクト」は、1つの商品からテストして、手探りで改善点を探りながら他の商品にも広げてきました。 クーポンの有料化はコスト面でネガティブな部分もありますが、現状よりもお客さまのセグメントがしやすくなるという利点もあるので、従来以上に新規のお客さまや既存のお客さまに対して、最適なクーポンを提供できるようになると感じています。