「チャリティーなのに金儲け」「ギャラや広告費を返上しろ」“24時間テレビ批判”が、いかにも的外れである理由
多くのテレビ番組でSTARTO ENTERTAINMENT社(旧ジャニーズ)のタレントが出演するようになっているが、社会性、公共性の高い「24時間テレビ」で慎重になることは当然のことだ。 旧ジャニーズとテレビ局の関係の問題は、「24時間テレビ」あるいは日本テレビに留まらず、テレビ業界全体で検証し、反省しなければならないことだ。 「24時間テレビがやめられないのは、なんだかんだ言って視聴率が稼げるからだ」という批判もあるが、そう主張するメディアの多くも「24時間テレビを叩いておけば、アクセスが稼げる」と考えているように思える。
「24時間テレビ」がなくなれば、叩く相手もいなくなるのだから、健全な批判をして、共存共栄を目指してはどうだろうか。
西山 守 : マーケティングコンサルタント、桜美林大学ビジネスマネジメント学群准教授