日本の家は寒すぎる！年間2万人が「ヒートショック」で亡くなる深刻事情
日本の住宅は、他の先進諸国と比べて省エネ基準が不十分で、「ヒートショック」による悲劇が多いことをご存じでしょうか。日本の住まいにおける「ヒートショック」の実態、「住まいと健康の深い関係」、そして今後、住まいの省エネ効果を高めることで得られる「経済的メリット」について、長岡FP事務所代表の長岡理知氏が解説していきます。 【ランキング】東京都「地震に強い街・弱い街」
交通事故死よりも多い「ヒートショックによる死亡者」
ヒートショックとは、寒暖差によって血圧が急変動し、失神や脳出血、心筋梗塞、不整脈などの症状を起こす現象のことです。これは特に体全体を露出する浴室で起こりやすいとされています。10℃以下に冷えた脱衣所で服を脱ぐとその刺激によって血圧が急上昇。この時点で脳出血の危険があります。そして急に熱い浴槽に浸かることで血圧は急低下し失神。そのまま浴槽の中で溺れてしまうのです。 このように家の中の寒暖差によって起きるヒートショック。厳密にヒートショックでの死亡者という統計はありませんが、たとえば東京都健康長寿医療センターの報告では、2011年には1万7,000人がヒートショックによって浴室内で死亡したといわれています。2023年の交通事故死の人数は2,678人（警察庁発表）なので、ヒートショックで亡くなる方はその6倍程度もいると考えられます。 またヒートショックで亡くなるのは高齢者が多いのだろうと想像してしまいますが、実は若い世代にも無縁ではありません。糖尿病や脂質異常症、肥満の人は若くてもヒートショックの危険が高いのです。
ヒートショックの原因は「日本の家が寒すぎること」
ヒートショックは寒い地域だけで起こるのではないかと誤解されやすいのですが、実は北海道ではヒートショック発生数が少ないという事実があります。逆に発生件数が多いのは、香川県、兵庫県、滋賀県と比較的温暖な地域。ヒートショックと年間の平均気温はあまり関係がないと分かります（東京都健康長寿医療センター調べ。ヒートショック=入浴中心肺停止状態（CPA）と定義）。 ヒートショックの原因として挙げられるのは、屋外の気温ではなく、家の中が寒すぎるという状況です。北海道の家屋は断熱性能が高く暖かいため、ヒートショックが起こりにくいという背景があるのです。 日本の家はなぜ寒いのでしょうか。 日本は戦後まもなくから高度成長期にかけて、産業構造と人口分布が大きく変動しました。地方の農村から都会に移住し会社勤めをする「集団就職」が増え、都市部では住宅不足に陥りました。そこで断熱性能や建物寿命は後回しにされ、安く大量に住宅が作られたのです。1980年以前は、無断熱住宅もあったほどです。無断熱の家は外気温とほぼ同じ室温で、布団がなければ室内で凍死することも大げさな話ではありませんでした。高齢者が住む建物はこの当時に建築されたものであることが多く、これがヒートショックの原因のひとつとなっています。 では近年に新築された住宅はどうかというと、世界基準で見るとやはり依然として寒いのです。先進国の中で比較すると、日本の住宅の断熱性能は最低レベルだということはあまり知られていません。 住宅の断熱性能を測る基準に、UA値というものがあります。これは外皮平均熱貫流率という意味で、家の中の熱が外皮（建物の外部と内部を隔てる境界。屋根、外壁、窓など開口部、床）を通してどのくらい逃げやすいかを示しています。この数値が低ければ「断熱性能が高い」と言えるのですが、日本の「平成28年省エネ基準」では主に関東地方以西ではUA値0.87（W/m2・K）となっています。これに対して、フランスは0.36、ドイツ0.40、英国0.42、米国0.43と先進国は軒並み高い基準を設けています。日本では北海道だけが0.46です。より高いZEH基準でも0.4なので、欧米各国の断熱基準がいかに高いかを痛感します。 断熱基準が厳しい北海道がヒートショックの件数が少ないことから、その予防には住宅性能を高めることが重要だということが分かります。「省エネ」という言葉だけを聞くと、あまり興味がないと思う方もいるでしょう。しかしヒートショックのように自分の命の問題となると、住宅性能には関心を持たざるを得ません。
