投資のプロが教える「増配」が期待できる企業の見極め方
非課税枠の大幅拡充などの改訂を経て、今年1月にスタートした「新NISA(少額投資非課税制度)」。様々なメディアで大きく取り上げられていますが、株式投資の初心者としては「興味はあるけれど、できれば大きなリスクは負いたくない」と心配になるのも事実です。 専門家が解説「老後資金の割り出し方」 Xのフォロワー17万人超を誇る投資家・配当太郎さんは、「新NISAと『配当株投資』は親和性が高く、相性が抜群。配当株投資の成長エンジンである『増配』を最大限に生かせば、リスクを低減しながら1カ月当たり20万円の配当金を得ることも可能」だと語ります。 ※本稿は、配当太郎著『新NISAで始める!年間240万円の配当金が入ってくる究極の株式投資』(クロスメディア・パブリッシング)より、内容を一部抜粋・編集したものです。 ※本稿は2024年5月時点の情報に基づき、投資に対する著者の考え方を示したものであり、個別の金融商品を推奨するものではありません。金融商品の価値は状況によって変動しますので、購入の可否を含む投資の判断はご自身の責任で行なうようお願いいたします。
大切なのは「1株益の伸び」に注目すること
配当金投資を成功に導くためには、 (1)自己資金による追加投資 (2)配当金からの再投資 (3)企業による増配 という3つの成長エンジンを回転させ続けることが大切になります。中でも、企業による増配はメイン・エンジンとなります。 増配する企業には、大きく2つのパターンがあります。1つは、「配当性向が高くなってもいいから、増配を続ける」というパターン。もう1つは、「1株配の大事な原資となる1株益が緩やかであっても、きっちりと上昇することで増配する」というパターンです。 ※1株益:1株当たりの利益がどれだけあるかを示す値で、「当期純利益÷発行済株式数(自己株式を除く)」の計算式で求められる、企業を評価する際の指標の1つ。 どちらが安定的な増配が見込めるかといえば、これは一目瞭然で後者と考える必要があります。「安定的・継続的な配当」という配当方針を掲げ、配当に対する意識が非常に高い企業がありますが、1株益が上昇しない状態で増配を続けていた場合、配当性向(当期純利益に占める年間配当金の割合)が高い水準で推移し、企業の成長につながる新たな投資ができない可能性が出てくるため、増配が続くかどうかは注視していく必要があります。