勤務時間を減らしたのに社員がどんどん辞めていく…優秀社員が愛想をつかす"ダメな会社"の残念な共通点
いい職場と、ダメな職場にはどんな違いがあるのか。企業の働き方改革支援を行うクロスリバー代表の越川慎司さんは「リモートワークを増やす、残業時間を減らすといった働き方改革だけでは社員の満足度は上がらない。社員の働くうえでの幸せを追求する『働きがい改革』が必要だ」という――。 【写真】越川慎司さん ※本稿は、マイナビ健康経営のYouTube「Bring.」の動画「『働きがい改革』で20代の離職率は下げられる! 『達成』『承認』『自由』の3つのキーワードが意味するもの」を抜粋、再編集したものです。 ■「働き方改革」と「働きがい改革」の違い 【澤円】越川さんは、一般的によくいわれる「働き方改革」ではなく、「働きがい改革」というものを提唱されています。そもそも「働きがい改革」とはどのようなものでしょうか。 【越川慎司】ビジネスパーソンの働き方を変えていく方法にはふたつのやり方があるというのが、わたしの考えです。ひとつは、雇用環境や雇用条件を改善して働きやすさを追求するというものであり、これが一般的にいわれる「働き方改革」です。もうひとつが、従業員が成果を出せて達成感を得られるようにし、従業員の満足度を高めるというものです。これが、わたしが提唱している「働きがい改革」となります。 ■マイナスをゼロにしたところで効果はない 【澤円】越川さんが「働きがい改革」を提唱しているということは、「働き方改革」だけではうまくいかない企業が多いということを意味しているのでしょうか? 【越川慎司】働きやすさを追求するだけでは、会社の成長率や離職率が改善しないことがわかったのです。弊社がこれまでに支援してきた815社を対象に行った従業員満足度調査では、たとえ「働き方改革」を進めている企業であっても、例えば「リモートワークの回数を増やしてほしい」「最新のパソコンが欲しい」といった不平・不満・不快が従業員からたくさん挙がってきました。 すると、普通であればそれらの不平・不満・不快を埋めることを考えますよね? ところが、そうしても従業員の満足度は上がりません。要するに、マイナスをゼロにしてもほとんど効果がないわけです。マイナスをプラスにしなければならず、そうするために従業員が働くうえでの幸せ、つまり従業員の働きがいを追求することが有効だということが見えてきました。