「現代アートのユートピア」ドイツから失われる自由――ガザ紛争が引き起こした21世紀の「文化闘争」
パレスチナ問題が芸術界にも波及
「ドイツは今後、文化を生み出す場としての重要さを失っていくだろう」 政策提言もするベルリンのカルチャー組織で、スポークスパーソンを最近まで務めていたアーティストのソフィア（仮名）はそう語った。昨年10月以降、パレスチナとレバノンで市民を虐殺するイスラエルと、同国を支援するドイツ政府を声高に批判し、彼女はドイツの右派メディアや組織から攻撃を受けた。そのために活動資金を得られなくなり、所属組織脱退を強いられたことからドイツを離れ、パリに引っ越すと言う。 「国際的なアーティストは、検閲されるような場には行きたがらないはずだ。スーパースターたちは、行く場所を自由に選べる。ドイツは避けられるようになるだろう」 600万人のユダヤ人をホロコーストによって殺害した過去をもつドイツは、それを理由に昨年10月以降、イスラエルを支援し、米国に次いで多くの武器をイスラエル政府に供給してきた。国際刑事裁判所（ICC）によるイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相と、ヨアヴ・ガラント前国防相に対する逮捕状発行に際しても、ローマ規程に署名しているドイツはその逮捕を義務付けられているにもかかわらず、「ドイツで逮捕するのは想像し難い」と政府広報官が記者会見で明らかにしている。 ドイツ国内ではパレスチナに連帯を示す人々が「反ユダヤ主義者」とみなされ、公の会議への招待、資金や会場の提供などを相次いで拒否されている。ベルリンは世界的な現代アートの拠点として、様々な国から文化関係者が集まってきていたが、昨年10月以降、パレスチナに連帯を示すアーティストは活動の場を奪われるということが相次いできた。 南西部のザールラント州博物館で2024年に予定されていた南アフリカ出身の著名なユダヤ人アーティスト、キャンディス・ブライツのビデオインスタレーションの公開中止が昨年11月に発表された。その理由は、彼女がソーシャルメディア上で、ハマスによるイスラエルでの殺戮を非難すると同時に、「数十年にわたる抑圧からのパレスチナ人の解放を支持すべきだ」とソーシャルメディアに書き込んだためだ。 同11月には、翌年3月から中部マンハイムなどで開催が予定されていた「現代写真ビエンナーレ」のキャンセルも発表された。同イベントのキュレーターでバングラデシュ人フォトジャーナリスト・人権活動家のシャヒドゥル・アラムがフェイスブック上で「イスラエルによるガザでのジェノサイド」を批判していたためである。 2019年にグラミー賞を受賞した、米国人パフォーマンス・アーティストで音楽家のローリー・アンダーソンは、今年1月、西部エッセンのフォルクヴァング芸術大学の名誉教授職を辞退した。やはり彼女がパレスチナに連帯を示し、「アパルトヘイトに反対する公開書簡」にサインしていたことを、大学側が問題視したのだ。 イスラエル批判がタブーとされる現在のドイツでは、アーティストは作品そのものの評価以上に、政治的志向が重視される状況になっている。イスラエルを批判していないか、ハマスによるテロ攻撃をレジスタンス活動と評価していないかなど、ソーシャルメディアでの投稿やシェアを含め、それまでの発言や署名などをすべて確認されるのだ。 「名前からしてアラブ系と思われるアーティストは、それだけで反ユダヤ主義者である可能性があると判断され、多くの組織や芸術機関からはじかれているようだ」。多数のアーティストと関わってきたソフィアはそう言う。
