住友化学・旭化成・三井化学…石化不況で構造改革、化学メーカーが新事業確立急ぐ
素材一体提案 半導体装置洗浄まで
素材でも一体提案による付加価値向上が重要になりそうだ。例えば、三菱ケミカルグループでは20年に半導体本部を設置。半導体材料や半導体製造装置の精密洗浄サービスなど、半導体関連のソリューションを一貫して提供する体制を整えてきた。医療関連の領域にも同社のさまざまな素材力を生かしてビジネス展開を促す体制づくりにも取り組んでいる。 旭化成でも、中空糸膜「マイクローザ」を活用した注射用水(WFI)装置の提案を通じ、膜システムサプライヤーへの進化を目指している。化学各社は単一の素材に限らない、いわば素材の“モジュール化”の動きが活発だ。 事業環境の変化を踏まえ、化学メーカーはそれぞれの知見を生かしつつ、新たな収益モデルの確立に向けた策を練って実行している。