子どもたちの成長に関われるやりがいや魅力はあったとしても、長時間過密労働のままでは、教職の人気は下がる一方だと思う。採用倍率に目が向きがちだが、採用後の育成にも注目したい。仮に多少質が落ちたとしても、育成していけるなら大きな問題にはならない。だが、教え役の教頭や主任層は超多忙で育成も不足しがち。育成不足では学級崩壊などのトラブルは増えて、さらに学校は多忙に。この悪循環こそが大問題であり、教育委員会は採用PRに必死なのはわかるけれども、本当に時間と予算をかけないとヤバイのはどこなのかをよくよく考えるべきだ。日本全体の子どもたちのことを思うなら、採用などの一部はもっと自治体間で協力する道も検討するべきだろう。義務教育で質のばらつきが大きいのは本来の趣旨からもおかしい。
コメンテータープロフィール
徳島県出身。野村総合研究所を経て2016年から独立し、全国各地で学校、教育委員会向けの研修・講演、コンサルティングなどを手がけている。５人の子育て中。学校業務改善アドバイザー（文科省等より委嘱）、中央教育審議会「学校における働き方改革特別部会」委員、スポーツ庁、文化庁の部活動ガイドライン作成検討会議委員、文科省・校務の情報化の在り方に関する専門家会議委員等を歴任。主な著書に『変わる学校、変わらない学校』、『教師崩壊』、『教師と学校の失敗学：なぜ変化に対応できないのか』、『こうすれば、学校は変わる!「忙しいのは当たり前」への挑戦』、『学校をおもしろくする思考法』等。コンタクト、お気軽にどうぞ。
