容疑者も許しがたいが、運営会社も事実ならきちんと対応すべき。上場企業ですが、サイトを見る限り、まだこの事件について発表はしていないもよう。水泳はとくにわいせつが起こりやすい環境。密室で2人きりになれない体制など、防ぐ努力がされていたのか。また、事件発覚・逮捕後に他の拠点含めて周知と対策徹底をしたのか。性犯罪は同性間でもあるので、「女子トイレに男性が入らないように」「同性が着替え等の補助すべき」だけでは防げない。結局、常に複数の目が入ることが重要です。 ベビーシッターのキッズラインによる性犯罪事件を取材しましたが、そのときは運営側が周知をしない間にもう１人加害者がいて、被害が膨らんでいたことが分かりました。そのようなことにならないよう、この報道を運営側は真摯に受け止めて対策してほしいです。また、小児性被害のカウンセリング等ありますので、女の子が適切なケアを受けられて傷が癒えることを願います。
コメンテータープロフィール
東京大学男女共同参画室特任助教。2007年東京大学教育学部卒、日本経済新聞社。14年、立命館大学大学院先端総合学術研究科で修士号取得、15年4月よりフリージャーナリスト。厚労省「働き方の未来2035懇談会」、経産省「競争戦略としてのダイバーシティ経営の在り方に関する検討会」「雇用関係によらない働き方に関する研究会」委員。著書に『「育休世代」のジレンマ～女性活用はなぜ失敗するのか？』『上司の「いじり」が許せない』『なぜ共働きも専業もしんどいのか～主婦がいないと回らない構造』。キッズラインを巡る報道でPEPジャーナリズム大賞2021特別賞。シンガポール5年滞在後帰国。
