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高祖常子

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子育てアドバイザー/キャリアコンサルタント

報告

解説ストレスチェックを「義務化の対象を全事業所に拡大して対策を強化」というのは、とても必要なことだと思います。 心の不調の原因は、記事にあるように長時間労働のほか、人間関係、育児や介護などさまざまです。 メンタルをやられて退職する人は後を絶たないので、職場でストレスチェックを受けることによって、必要な場合は早めに対応することもできるでしょう。 ストレスチェックの実施率は50人以上の企業でも85%とのことで、これを機に、大企業も中小企業も100%実施を目指していただけたらと思います。

同じ記事に対する他のコメンテーターコメント

  • 小菅将樹

    元労働基準監督官/アヴァンテ社労士事務所 代表

    解説メンタルヘルス対策は国全体をあげて取組むべき課題です。特に50人未満の企業は、衛生管理者や産業医の選…続きを読む

  • 佐藤みのり

    弁護士(佐藤みのり法律事務所代表)

    補足労働安全衛生法が改正され、2015年12月1日以降、使用者は毎年1回、労働者のストレスチェックをする…続きを読む

コメンテータープロフィール

高祖常子

子育てアドバイザー/キャリアコンサルタント

認定NPO法人児童虐待防止全国ネットワーク理事。資格は保育士、幼稚園教諭2種、心理学検定1級ほか。リクルートで学校・企業情報誌の編集にたずさわり、妊娠・出産を機にフリーに。2005年に育児情報誌miku編集長に就任し14年間活躍。体罰禁止の法的明記に際して2019年に署名活動を実施。「体罰等によらない子育ての推進に関する検討会」(厚生労働省2019-2020)でガイドライン策定の委員を務めた。各種NPOの理事、足立区男女共同参画推進委員副委員長などを務める。子育て支援を中心とした編集・執筆ほか、全国で講演を行っている。著書は『感情的にならない子育て』(かんき出版)ほか。3児の母。

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