見解記事のような全くあってはならない問題が起きると、メディアに対する評価が様々な側面からなされるのも当然です。 こと、広告ビジネスとコンテンツの関係で考えてみると、法的あるいは倫理的な問題を抱えるコンテンツがあった場合、例えばマスメディアであれば、広告主が忌避することによるいわば自浄作用が働きます。 一方、ネット、特にSNSは、アドネットワークなど機械的自動的表示の広告が大部分を占めるため、問題のあるコンテンツが消えるどころかむしろ拡大してしまう傾向があります。よって、最近の詐欺広告被害などもあり、ネットの法整備など規制を求める声が強まっていくのは当たり前とは思いますが、本来は法規制などに頼らず、メディア業界自身による広告のあり方の改革など自律的な解決が望ましく、また発信者に対しては、発信者が自主的に問題のあるコンテンツを投稿しないように促すための声を社会全体で上げていく必要があると考えます。
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コメンテータープロフィール
番組・動画・イベント関連を中心に、エンタテインメント全般関係のマーケティングの解説を行います。 大学で教員としてマーケティングの理論研究と教育を行い、テレビ局で番組・フェスプロデューサーとして実務活動してきました。経験に基づくわかりやすい解説に努めます。 文京学院大学経営学部教授（マーケティング、消費者行動、マーケティングコミュニケーション）、京都大学博士（経済学）、プロデューサー（〜16 TOKYO IDOL PROJECTとTOKYO IDOL FESTIVAL(TIF)総合P）。主な研究と活動の領域は、行動変容、社会変革、エンタテインメント（番組、動画、イベント、アイドル、ゲーム他）
