インターネットの普及に伴い大きなゆらぎを見せながらも、今なおメディアとしては絶大な影響力を持つテレビ業界。そのテレビ本体の浸透の実情を、内閣府の消費動向調査(※)の結果から確認する。

直近2022年の全般的なカラーテレビの世帯普及率は、単身世帯は87.5％、二人以上世帯は95.7％。やや単身世帯が低めなものの、実質的には前者が9割近く、後者は10割近くと表現できる。

続いて「保有世帯の」平均保有台数。消費動向調査の公開データに収録されている「保有の有無を問わず全世帯での値」ではないので要注意。保有状況の把握としては、こちらの値の方が実態をイメージしやすい。

単身世帯は約1.5台。視聴する人が一人なのにもかかわらずテレビが複数台あるのはおかしな話に思える。しかしリビングと自室(寝室)それぞれにテレビを置いているのかもしれない。

一方二人以上世帯では2台以上。世帯構成人数も多く(最低でも単身世帯の2倍)、部屋割も多数におよび、家族共通のテレビ以外に一部の個室にもテレビを置いていることが考えられる。同じ部屋に複数台のテレビが置かれることは考えにくく、少なくとも2部屋にテレビがそれぞれ置かれている計算となる。リビング、そして子供部屋や夫婦の部屋が自然な状況として想定できよう。

なお今件の世帯単位での普及率≒保有率は、単に世帯で保有しているか否かを示すのみで、その世帯でテレビをどれほど見ているのか、その視聴状況までは確認していない。ほとんどスイッチを入れずにほこりをかぶっている状態でも、回答者が「世帯内にある、保有している」と認識していれば該当することになる。今データを読み解く際には、その点に注意が必要ではある。

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※内閣府の消費動向調査

今後の暮らし向きの見通しなどについての消費者の意識や各種サービスなどへの支出予定、主要耐久消費財などの保有状況を把握することで、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的としている調査。調査世帯は、二人以上の世帯、単身世帯毎に三段抽出(市町村・調査単位区・世帯)により選ばれた8400世帯。調査は毎月1回実施され、その月の15日時点の状況が対象となる。毎月10日前後に調査対象世帯に調査票が届くよう郵送し、毎月20日頃までに届いた調査票を集計する。

毎月調査を実施しているが年1回、3月分において、他の月よりは細部にわたる内容を調査している。その中の項目の一つ「主要耐久消費財の普及・保有状況」を今件精査では用いている。これは「回答者の世帯において対象品目を回答時点(直近分の場合は2022年3月末時点)で持っているか否か」「持っている場合は保有数量はどれほどか」を尋ねた結果。具体的な利用状況は尋ねていない。

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(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「～」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。