リークにはデメリットがあるが、それを遥かに上回る様々なメリットがある。だからこそ、捜査当局は極秘の捜査情報をマスコミにリークし、広く報道させ、メディアコントロールに及んでいる。

【リークのメリットや理由】

（既成事実化）

　確かにリークやそれに基づく報道の一番の問題は、その内容が独り歩きして既成事実となり、捜査当局としても修正や撤退がしにくくなってしまうという点だ。しかし、捜査当局は、これを承知の上で、あえて着手予定や起訴見込み、その内容、再逮捕予定や余罪の概要、事件関係者の供述状況などに関する情報をリークし、広く報道させている。

　逮捕、勾留、捜索、起訴といった一連の権力行使や、事件に対する捜査当局の見立てが間違っていないとの印象を社会に与えて納得させ、一定の世論形成を狙っているからだ。併せて、事件関係者にリーク報道を見聞きさせることで、彼らの想定以上に実際の捜査が進んでおり、深刻な事態となっていると理解させ、あきらめをつけさせることをも狙っている。

　それこそ、「被疑者は逮捕後の警察（検察）の取調べで○○と供述し、逮捕事実を認めている」といった報道は、捜査当局によるリークを端緒とするものにほかならない。被疑者が「自白」したとの事実は、事件（及び捜査）が間違っていないとの印象を社会に強く与える重要な要素であり、捜査当局としても真っ先に報道させたいものだからだ。

　ただ、「○○」の部分が取調べ室内における「ナマの供述」と異なることも往々にしてあるので、事件関係者の供述内容に関するリーク報道を見る際は留意する必要がある。

　このようなリーク報道を利用した既成事実化は、逮捕や起訴をする事件のみならず、社会の注目を集める事案でありながらも不起訴を選択するような事件の場合も同様だ。

　すなわち、捜査の早い段階から事件関係者の弁解内容や立件に向けた証拠上の難点などを少しずつリークし、これを順次報道させることで、「不起訴やむなし」との方向づけを行うとともに、必要な捜査を尽くしたとの印象を社会に与え、不起訴処分の公表時に捜査当局が受けるであろう批判を最小限にとどめることを狙うわけだ。

　なお、こうしたメディアコントロールに際し、X社とY社の両方に同時に同様の記事を書かせたい場合、X社とY社の記者それぞれに個別にほぼ同じ情報をリークした上で、X社にはY社、Y社にはX社の社名を挙げ、「向こうは明日の朝刊で記事にするらしい」といった方便を使う。

　記者は「特オチ」、すなわち他社が横並びで報道したニュースを自社だけ報道できずに落としてしまう事態を恐れるので、捜査当局もこうした記者の習性を上手く利用するわけだ。

（風を吹かせる）

　実は不正の根が奥深い事案で立件価値も高いものの、表面的な事実だけを捉えるとその価値が乏しいように見える事件も多々ある。

　そうした場合、事件関係者の悪質性や今後の展開を期待させる重要証拠の一部、余罪の概要などをリークして報道させることで、「司直の手により徹底的に腐敗を暴き出し、捜査を尽くすべきだ」との声を社会の中で熟成させ、こうした世論を「追い風」にすることで、強い捜査の実行を可能とさせている。これを検察用語で「風を吹かせる」と呼ぶ。

（わざわい転じて）

　リーク報道を見た事件関係者が口裏合わせや罪証隠滅工作に及ぶこと自体はマイナスだ。しかし、様々な事情からいきなり取調べをすることができない政治家などに関しては、捜査情報の一部をリークして記者にその政治家らのところまで行かせ、事情を聞かせた上で、その結果を捜査当局にフィードバックさせた後、報道させるといった場合もある。

　これにより、捜査当局も、あらかじめ政治家らの具体的な弁解内容や手の内を知り、その弁解が他の証拠によって潰せるものか否か、法律上の問題点などを考慮してもなお立件可能か否かといった見極めをつけることができる。

　また、リークによって報道の扱いが大きくなれば、社会の注目を集める大事件ということになるから、罪証隠滅や逃走のおそれが一層大きいという理屈をつけ、逮捕状や勾留状を出させやすくすることもできる。

　さらには、実際にリーク報道で事件関係者が口裏合わせや罪証隠滅といった事後工作に及んでいた場合であっても、逮捕後、そうした事後工作まで全て掘り起こし、その経緯や状況を解明し尽くすことで、故意や組織の指揮命令系統、悪情状などを立証する大きな柱とすることもできる。

（ガス抜き）

　記者も事件関係者に直接取材に行き、捜査当局が秘密裏に重要証拠物を押収したといった事実や、どの関係者が内偵捜査の渦中にあるのか、また、捜査当局がどのような点に関心を持って取調べを進めているのかといった様々な情報を察知する。他社に先駆けて記事にしたいとウズウズしてくるのが記者魂だが、他方、記事になれば事件自体が潰れてしまうおそれもある。

　そこでマスコミと捜査当局とが探り合いをするわけだが、捜査当局の側からあえて記者に対して一定の情報を流し、非常に重要な案件だからと釘を刺し、前打ち記事をストップさせる一方、着手の直前やその後の捜査過程で適宜情報を流してやれば、捜査当局が主導する形でメディアコントロールを行うことができる。

　このコントロールに従わず、一社単独でスクープ記事を飛ばすような社がいた場合には、その事件の立件を取りやめ、他社にも後追い記事を書かないようにと釘を刺して黙殺させ、「誤報」にさせればよい。

（基本はマスコミと仲良く）

　捜査当局の幹部が日ごろからマスコミと良好な関係を維持し、情報交換を密にしていれば、マスコミの幹部や記者らから、「明日、●●の件を報道します」といった事前通告を得られ、何らかの手を打つことが可能となる。

　また、記者が独自に仕入れてきた様々な不正情報を捜査当局の幹部らに持ち込んでくることも多々ある。そのほとんどが最終的にはモノにならないで終わるが、例えば記者が内部告発者である被疑者周辺者を協力者として取り込み、この者が所持している重要な証拠物ごと捜査当局に情報を持ち込んでくるケースのように、具体的な事件として発展する場合もある。

　そうしたケースで強制捜査の着手にまで至れば、当然ながらこの社に対してはその見返りとして着手予定時期などに関する情報を真っ先にリークし、この社の独占スクープとさせる必要がある。

（名誉欲や動機付け）

　リークによって事件が大きく報道され、社会的にも立件する価値が高い事案だという評価がつくと、幹部らの手柄になる。また、現場の捜査官も、マスコミで大きく取り上げられている著名事件の捜査に身を置く方が、士気も上がるし、その結果、思いもよらなかった余罪が掘り起こされることもある。

（不発弾処理）

　捜査の結果判明した不正事実ではあるが、最終的には立件まで至りそうになく、あるいは実際に立件まで至らなかったというケースは多々ある。その理由は様々だが、その情報をリークして報道させることで、社会的な制裁や事件関係者が属する組織による処分に委ねるような場合もある。

（予算取り）

　警察や検察も予算がなければ身動きが取れないし、捜査の規模や事案の解明度合いは明らかに予算の潤沢度に比例する。この点、マスコミで大きく報道され、社会的に立件価値が高い事案を捜査・処理したものの、相応の捜査費用を要したということになれば、次も同様の捜査を行う際には資金が必要だということで、次年度の予算要求がしやすくなる。そのためにマスコミを上手く利用することもある。（続）